窒息死亡事故のあったこんにゃくゼリーの販売元と商品名を公開。

こんにゃくゼリー：業者・商品名を公表　国民生活センター

　こんにゃくゼリーによる子どもの窒息死亡事故が２件相次いだ問題で、国民生活センターは１５日、当該のゼリーを製造・販売した事業者名と商品名を公表した。事故後の被害防止策が不十分などと判断し、異例の措置に踏み切った。

　同センターによると、事故を起こしたのは、エースベーカリー（愛知県小牧市）が製造した「ちぎりたて果熟園　蒟蒻ゼリー」と、下仁田物産（神奈川県海老名市）が製造し、ハーベスト（東京都町田市）が販売した「収穫のおかげ　蒟蒻ゼリー」。３月２３日と４月２９日、三重県と長野県でいずれも７歳男児がのどに詰まらせ死亡した。

　エース製は全国で流通し、９９年の販売開始以来、約１６００万袋を販売。下仁田物産製は主に関東から関西にかけて流通し、現在、１日約２万袋を製造しているという。

　同センターによると、５月２３日の事故公表後、下仁田物産とハーベストに対し、商品の店頭撤去などの再発防止策を求めた。２社は注意書きやゼリーの形状を変える方針を示したが、回収には応じなかった。エースベーカリーは遺族が提訴の意思を示したため、対応を見送ったという。

　ハーベストによると、事故後に商品を軟らかくし、底部の形を平面から三角に変える措置を取ったが「回収は経営的に難しい」とし、「遺族の方にはできる範囲で補償したい」と話している。

　また、エースベーカリーはこの日、商品の回収を決め「ご遺族におわび申し上げるとともに、補償を含め最大限の対応を取る」とコメントした。同社が製造したこんにゃくゼリーでは、９６年６月にも茨城県の６歳男児が死亡。両親が損害賠償を求めて提訴し、同社が５０００万円を支払うことで和解していた。

　一方、同センターは１５日、過去に高齢者２人がこんにゃくゼリーで窒息死していたと発表した。５月の事故公表後に通報があり、商品名は不明。これで同センターが把握するこんにゃくゼリーによる死亡事故は計１３件となり、危険性に関する発表は今回で９回目。「幼児と高齢者は食べない方がいい」と強く警告している。

　同センターによると、０２年７月、秋田県の女性（８０）に息子が小さく切ったゼリーを食べさせたところ、のどに詰まり、３カ月後に死亡した。０６年６月には兵庫県の男性（７９）に妻がゼリーを４分の１程度にして食べさせ、窒息死した。

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　下の２件は、高齢者が喉に詰まらせて死亡した事件ですね。でもこれって製造元が悪いんでしょうか…？

　幼児の場合もそうですが、こんにゃくゼリーはよく噛んで食べるというのはまぁある意味常識といいますか。そりゃ噛まないで飲み込めば幼児や高齢者では喉に詰まらせる危険性もありますよね。

　近い例でいうと「餅」。餅を詰まらせて死ぬって結構一般的なイメージがあると思うんですけど、あれは餅が詰まりやすいからいけないとは誰も思いませんよね。餅は詰まるもんだから小さくして食べさせたりしますもんね。

　要するに認知度が低いために補填などという話が出てしまっているんでしょうか。しかしこの裁判で製造側が負けてしまうと、来年の元旦で餅を詰まらせた遺族が精米業者を訴えルこともできるわけ、ですよねぇ？補填ってなんだかよくわからないです。残された遺族が生活できるように、という意味があるのは分かりますが…

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保育園の園児が相次いで倒れたという電話で全救急車出動→いたずらでした

いたずら電話で津山の全救急車が出動

　４日、津山市内で「保育園児が次々倒れている」との悪質ないたずら電話で、津山圏域消防組合の全救急車などが出動する騒ぎがあった。津山署は軽犯罪法違反容疑などで捜査している。

　同日午後０時５分ごろ、同市林田の圏域消防組合本部に男の声で「津山保育園で園児３６人が次々倒れ、意識がない子もいる」との通報が入った。通信指令室は「ただごとではない」と判断し、直ちに管内の全救急車１３台と救助工作車、指揮車など計１６台に出動を指令した。

　通報から２分足らずで、最初の救急車が同市山下の同保育園に到着。間もなく他の救急車３台と救助工作車、指揮車も駆け付けたが、「いたずら」と分かったため、その他の救急車は途中でそれぞれの持ち場へ引き返した。

　消防本部は「通報は１１９番ではなく、加入電話に掛かってきた。３０歳代の男性の声で、真に迫っていたので園の職員と思った。救急車に出動を指令するとともに、保育園に確認の電話を掛けたが、ちょうど話し中だった」と話している。

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　最悪ですね、こういう「犯罪」は。不快になります。ふざけてやった、では済まされないと思います。２分で到着という迅速な対応。しかし、こうして出動している間に、別の人が「救急車が出払っていて数分以内に到着できない」こともあるわけです。やっていいことかどうかの区別すらつかないのか。

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救急救命士が気管挿管を誤って食道に入れ患者を死亡させた疑い。

福岡・中間市で救急救命士が患者搬送中に人工呼吸用チューブを誤って食道に入れた疑い

　福岡・中間市で、救急救命士(45)が救急車で患者搬送中に、気管に入れようとしたチューブを誤って食道に入れた疑いがあることがわかった。この患者は死亡している。

　中間市消防本部が明らかにしたところによると、3日午後、自宅で心肺停止状態になった86歳の男性患者を病院に搬送する際、医師の指示を受けた男性救急救命士が、救急車内で人工呼吸用のチューブを誤って食道に入れた疑いがあるという。

　病院に着いた段階で誤りに気づいたが、その後、患者の死亡が確認された。消防本部ではくわしく原因を調査し、再発防止に努めたいとしている。

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　2004年7月から、認定を受けた救急救命士は気管挿管を行えるようになりました。れっきとした医療行為を救急救命士が行えるようになるということで激論が交わされました。気管挿管が必要なのかどうかも含め。

　この問題は想像以上に奥が深い。私としては、やるだけのスキルがあるならやったほうが救命率も上がるだろうと思います。しかし昨年救急のガイドラインが変更され「一番大事なのは心臓マッサージ」というように変わりました。つまり気管挿管をやるメリットがあるのかどうか。また、何十例か経験を積んだ救急救命士が資格を得たからといって、現場に出て実際に行えるのかどうか。もしも医療ミスを起こした時の厳罰は医者と同様なのか、などなど。

　別ソースによりますと、この救急救命士は7例目の気管挿管であった、と。充分やるだけのスキルはあったと思うんですが、このような事態になってしまいました。救急救命士の境遇はどうなってしまうのでしょう。医者バッシングの激しい今の世の中で。

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こんにゃく入りゼリーで窒息になった場合の対処法を紹介。

こんにゃく入りゼリー　相次ぐ窒息死

　主婦連合会（東京）は５月２９日、政府に対し、こんにゃく入りゼリーの販売停止などを要望した。同会事務局長の佐野真理子さんは「欧州連合（ＥＵ）では、ゼリー菓子にこんにゃくを使用することを禁じているが、日本には規制はなく、いわば野放しの状態」と指摘する。

　今回の事故を受け、農水省は、業界団体に、事故防止に努めるよう求めた文書を送ったが、「販売停止などにする予定はない」という。厚労省の担当者も「有害物質が入っているのではなく、食べ方の問題で事故が起きている。法に違反していなければ規制はできない」と話す。

　ただ、メーカー側にも戸惑いが広がっている。死亡事故が相次いだ９５年以降、メーカーによっては、注意表示を目立つようにしたり、大きさや硬さを変えるなどの対策をとってきたが、その後も事故が続いているからだ。業界団体幹部は「事故情報が詳しく公表されないので、どう対応をすればいいのか分からないことが多い」と打ち明ける。

　こんにゃく入りゼリーなどをのどに詰まらせた場合、どうすればいいのか。東京救急協会（東京）指導課長の茂呂浩光さんは「大声で救急車を呼んでもらいながら、応急措置を行う。誰もいない場合は、まず応急措置をし、取れない場合はすぐに１１９番をしてほしい」と話す。

　１歳未満の乳児の場合は、うつぶせにし、指で下あごを持ち上げる。上半身が低くなる姿勢にし、手のつけ根で肩甲骨の間を早くたたく。それでも、取れないときは、あおむけにして乳頭を結ぶ線より指１本下を、２本の指で押す


《１》手のひら全体でなく、手のつけ根の部分でたたくのがコツ

《２》心臓マッサージの要領で押す。子どもを落とさないよう注意

《３》腹部を突き上げるときは、体を密着させるのがポイント。妊婦や１歳未満の子どもには、内臓損傷の危険があるのでやってはいけない

　１歳以上は、背中をたたく方法と共に、腹部を突き上げる方法を行う。後ろから上半身を抱くようにし、片方の手で握りこぶしを作り親指の方をへそとみぞおちの間に置く。他方の手を添え、斜め上方に瞬時に引き上げる。

　掃除機を使う人もいるが、同協会では勧めていない。ノズルなどで口の中をけがすることもあるからだ。

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　最近は日本特有の救命法として、掃除機を使う吸引法がメディアで取り上げられていますね。おそらく効果はあるのでしょう。ただ押しただけでは出てこないもの（餅とか）の場合もありますから。しかしながら口の中を怪我することもあるそうなので、注意が必要…って別に命を助けるためなら怪我ぐらいいいと思うんですが。もし掃除機が周辺にあったら利用するのも手です。

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火事の中、ペット用酸素マスクで40匹の猫を助ける。

火中40匹の猫が命拾い！「猫用酸素マスク」大活躍

　小さな酸素マスクを使ったレスキュー隊の必死の救助が、たくさんの猫の命を救いました。

　アメリカ・フロリダ州で27日に発生した火事で、家主と共に猫など40匹あまりが煙に巻かれました。ぐったりとした猫やまだ目も開かないような子猫の口に、レスキュー隊はペット用の小さな酸素マスクを当てて必死に介護し、ほとんどの猫が無事に助けられました。火事は、ハリケーン「カトリーナ」の被害で、ろうそく生活を強いられている家で起きました。

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　猫用なんてあるんだ…。でも実際に災害にあったら猫まで助けられますかね。あまり有用性はないような気も。レスキュー隊の命も大事ですし。

　猫って凄く引っかくやつもいますからねぇ。ただその場を通っただけなのにいきなりかかとを思い切り引っかく馬鹿猫とか。以来猫が嫌いです。飼うとしたらおとなしい猫がいいです。

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2007年6月1日より、救急車のトリアージ制度を試験的に導入する。

救急車　軽症お断り、民間搬送を紹介…東京消防庁

　１１９番通報の急増に対応するため、東京消防庁は来月１日から、救急隊員が現場で救急搬送の必要のない患者を選別する「トリアージ（患者の選択）」制度を全国で初めて試験運用する。

　社会の高齢化もあり、搬送の遅れが重大な結果を招くケースが増えていることから、軽度の患者や救急車をタクシー代わりにしようとする通報者には民間搬送の利用を求める。これによって年間約５０００件の搬送が不要となる見込みで、同庁は、通報から平均７分３０秒かかっている救急車の到着時間の短縮につなげたいとしている。

　現行の消防法には、救急搬送の対象となる「緊急性のある患者」について明確な定義がなく、同庁では、１１９番の通報者を便宜的にすべて緊急性があると判断してきた。このため、「胸がどきどきする」「子どもの手に湯がかかった」といった程度の訴えや、病院の入院患者が転院に利用するための通報でも患者の要求通り搬送に応じてきた。

　こうしたことから、救急搬送業務はパンク状態で、今後、救急車の到着遅れが生死にかかわるケースの増加が予想されることから、同庁はトリアージ制度の導入で緊急性の判定を明確にすべきだと結論づけた。

　実際の試験運用では、救急隊員に判定シートを持たせ、「出血を伴う手足のけが」「手足のやけど」「鼻血」など七つの事例別に、「マヒがない」「やけどの範囲は全身の１％以下」「頭部などに外傷がない」といった項目にすべて該当すると、救急隊員が患者の呼吸や脈拍、年齢などを考慮したうえで民間搬送などを紹介することになる。

　それでも患者や家族から搬送を強く求められた時、どう対応するかという課題も残されており、来年３月末までを試行期間とし、本格運用に向けた問題点を洗い出したい考え。

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　とうとう始まりました。救急車のトリアージ制度。個人的には大賛成な試みです。

　日本の医療は安価かつ最高のクオリティを提供していましたが、最近の日本人はそれにありがたみを感じなくなってきました。安くて当たり前、いやそれ以上に儲けている医師は不当だ、といった具合に、マスコミに踊らされる馬鹿な人が増えたためです。

　そして最悪なことに病院への医療費未払いや、今回の件でもある救急車をタクシー代わりに使うといったことも起こるようになってきました。

　もうこれは仕方ありません。119に電話して、民間の病院を紹介されるようなことがあったら、自分が愚かだったと思ったほうが良いです。自分の軽率な行動のせいで、より緊急性の高い人が死んでしまうかもしれないということを認識したほうが良いでしょう。身勝手さを恥じながら民間救急車を呼んで下さい。自費で。

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葬儀会社の社長が、AEDを盗難して逮捕の謎。

葬儀会社の社長がAEDを盗難

　葬儀会社の社長が、人の命を助けるために設置されているＡＥＤ＝自動体外式除細動器盗んだとして、警視庁は葬儀会社の社長の男を逮捕しました。

　窃盗の疑いで逮捕されたのは、東村山市の葬儀会社社長、高澄雅典容疑者（４５）です。

　調べによりますと、高澄容疑者は今月６日、小平市役所１階に設置されていたＡＥＤ１台１０万円相当を盗んだ疑いが持たれています。

　ＡＥＤを持ち出す高澄容疑者を見つけた警備員が声をかけましたが、高澄容疑者は「点検のため預かります」と答えて、持ち去ったということです。

　高澄容疑者は民間の救急事業も手がけ、ＡＥＤの取り扱いの許可を持っていて、調べに対して、「官公庁に置かれているＡＥＤに粗悪品がないか調べたかっただけ」と容疑を否認しています。

　高澄容疑者の自宅からはＡＥＤ２台が押収されたということで、警視庁では、東大和市役所のＡＥＤ盗難についても関連を調べ、余罪を追及しています。

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　何で？って感じですが。

　AEDなんて盗んで、売るつもりだったんでしょうかね。葬儀会社の社長なんていういい身分の人が……ん、葬儀会社。まさか…。AEDで蘇生したら我々の儲けが減るじゃないかとか考えたんでしょうか。さすがにそれは考えすぎかｗ　もしかしたら本当に点検しようとしただけなのかも。

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災害時に妊婦を優先的に救助するための指針を学会が作成

災害時救助：「妊婦優先」配慮を　学会が指針づくり

　災害時に妊婦や胎児をどう救護するかを示す指針づくりを、日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会が共同で進めていることが分かった。大規模被災地では多数の母児が被害を受ける可能性があるが、負傷者救助の優先順位を決める「トリアージ」の区分には、要救護の女性が妊婦である場合が考慮されておらず、改善を求める声が挙がっていた。指針には、妊婦なら優先順位を上げることや、搬送・処置にあたっての注意点が盛り込まれる予定だ。

　ガイドラインの作成委員会は、妊婦の性器出血、下腹痛がひどい場合や外傷があったり破水している場合には搬送の優先順位を上げる方向で議論を進めている。また、妊婦の状態に応じた搬送や処置の注意点▽応急救護施設に女性の妊娠の有無や胎児の大きさを調べる超音波機器または胎児の心音聴取機材を整備する▽妊婦はできる限り産科や新生児科がある病院に送る−−などの内容を盛り込むことも検討している。

　兵庫県産科婦人科学会などの調査によると、阪神大震災で死亡者が多かった神戸市の東灘、灘、長田の３区では、地震後に産科施設の７割が休診したほか、震災後約３カ月間に生まれた新生児のうち９％の出生場所が不明で、多くの母児が傷害を負っていた可能性がある。

　委員会メンバーの松田秀雄・防衛医科大助教は「災害時の妊婦の救護についてひろく周知されたガイドラインは、海外でも知られていない。実現可能でシンプルな基準を示し、妊婦や胎児の命を守ることについて、社会の意識を高めたい」と話している。

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　トリアージタッグによる分類を簡易化して表すと以下のようになります。

黒 カテゴリー0：死亡、もしくは現状では救命不可能とされるもの。
赤 カテゴリーI：生命に関わる重篤な状態で、救命の可能性があるもの。
黄 カテゴリーII：生命に関わる重篤な状態ではないが、搬送が必要なもの。
緑 カテゴリーIII：救急での搬送の必要がない軽症なもの。

　厳密に言えば疾患ごとに緊急性を要するものかどうか取り決められている（参考にしている）んですが、確かに妊婦云々のくだりはなかったように思います。生命に関わるかどうかという点で分類するのも難しいですね。ですが間違いなく緊急性の高いものなので、うまく救命救急と折り合いがつけばいいんですが。

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産婦人科と救急医の当直回数は、他の部門の２倍近くある

宿直多いのは産科・救急医　平均のほぼ倍　医労連調査

　産婦人科と救急部門で働く勤務医の宿直回数は月平均５回を超え、全体の平均２・８回の２倍近いことが２４日、日本医労連が加盟単組の医師らを対象に実施したアンケートで分かった。

　調査は昨年１１月から今年３月に、全国の医療機関約１８０カ所に勤める医師を対象に実施、１３５５人が回答した。内訳は常勤医が１１２４人、非常勤９１人、研修医１３０人、不明が１０人。

　「前月に何回宿直をしたか」との質問に対する常勤医の平均は、産婦人科（６１人）が５．５回、救急部門（１２人）が５．４回と特に多く、次いで精神科（４０人）の３．８回、心臓血管外科（１３人）３．６回。最も少ない放射線科（８人）は１．３回だった。産婦人科はほぼ４人に１人が月８回以上の宿直をしていた。

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　しかも産婦人科と救急って、忙しい２大部門じゃないですか。普段忙しい上に人が少ないから当直、か。。。加えて医療ミスするなよと世間の厳しい目もあるわけです。

　無理な話ですよね、正直なところ。

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自殺しようとした人の2割程度しか、家族や友人に相談していない。

「自殺前に相談せず」８割　対策へ分析急務　厚労省調べ

　自殺した人や、しようとした人の８割は、事前に家族や友人に相談していなかったことが、厚生労働省研究班のまとめで分かった。遺族や、未遂だった人の約１７００人を調査した。亡くなった人のうち、未遂歴のある人は１割程度で、９割が１回目で死亡しており、「覚悟の自殺が多い」という実態も浮き彫りになった。政府は、年間３万人を超える自殺者を減らす対策を打ち出す方針で、専門家は「重要な調査で、予防に生かすためにも詳しい分析が必要だ」と話している。

　警察庁のまとめでは、１９９８年から、最新調査の２００５年まで、毎年３万人以上が自ら命を絶っている。

　厚労省の研究班（主任研究者＝保坂隆・東海大医学部教授）の調査は、０３年８月から０６年１２月まで、岩手医大病院、福島県立医大病院、近畿大医学部病院（大阪府）、日本医大多摩永山病院（東京都）の四つの救命救急センターで行われた。

　センターに運ばれた未遂者１５１６人と、亡くなった２０９人の遺族らを対象に、精神科医が聞き取りをした。これほどの大規模な研究は国内で初めて。

　自殺の前に、「誰かに死にたい気持ちを話しましたか」という質問に、家族に相談していたのは１６．３％、友人にしていたのは８．３％だった。精神科医に相談していた割合は３．８％だった。研究班は「家族と友人の両方に話をしているケースもあり、全体でみれば２割程度が、事前に相談していた」としている。

　男女別でみると、男性の未遂者の場合、家族に相談していたのは１３．８％、友人５．８％。精神科医２．２％だった。一方、女性の未遂者は、家族に１８．０％、友人１０．６％、精神科医４．８％で、男性より、周りに打ち明けているケースが多かった。

　米国の研究では、自殺を図った人の約２割が、その直前１カ月間に精神科を受診しており、日本と大きな差があった。

　また亡くなった２０９人のうち、確認できた１４８人を調べると、過去に自殺を試みたことがあったのは９％で、１回目で９１％が死亡していた。

　複数の欧米の研究では、自殺者の２０〜５０％に未遂歴があり、今回の厚労省の研究結果より、かなり高くなっている。保坂教授は「１回目で多くの人が亡くなるのであれば、未遂者のケアはもちろんだが、もっと自殺予防やうつ病に関する啓発活動をする方が、効率的ではないか」と話している。

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　まぁ…家族や友人には近すぎて話せないことって多いですからね。だから２ちゃんねるのような匿名掲示板で現実を赤裸々に話す人が多いんでしょうけれど。ただし匿名掲示板で鬱状態の人がたくさん集まっても、症状が悪くなるだけですので、医師やカウンセラーを交えた匿名掲示板を運営すれば、姿が見えなくてもかなり役立てるように思います。実施するとしても労力とお金が必要でしょうけれど。

　アメリカでは精神科に対する偏見も少ないため、気軽に利用する人が多いようです。しかし日本では、外来に来ることすらためらいますよね。緊急的に必要としている人がいるにもかかわらず、そういった偏見にのまれて利用できない人がいるというのは悲しい話です。社会全体が変わっていかなきゃいけないところだと思います。

　死にたいと思っている方がいらっしゃいましたら、まず病院へ行かれることをお勧めします。どうしても精神科に行きづらいようでしたら、心療内科へ。ですが専門は精神科ですから、偏見を気にしないで足を運んで下さい。

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宇宙空間や戦場での手術として、ロボットによる遠隔操作を行う

ロボットで外科手術、宇宙空間や戦場での遠隔医療手段としてNASAが近く実験

　これまで過疎地などで外科手術を要する患者が出た場合は、外科医が居る医療機関がある場所まで搬出する必要があった。しかし、外科医がその場に居なくても高度な外科手術を受けられる可能性がでてきた。

　米ワシントン大学が国防総省の資金援助で開発を行った外科手術ロボット「レイブン（Raven）」は、そんな夢のような医療を実現するための第一歩となる。

　ワシントン大学が開発した外科医ロボットには外科手術に必要な微妙な手さばきをロボットハンドに伝えることができるような特殊な3次元マウス状のコントローラーとTVディスプレーが備え付けられている。外科医はディスプレイーを見ながらこのマウスを使うことによってインターネットを通じて遠隔地に設置されたロボットを操作して、外科手術を行うことが可能となっている。

　この種の外科手術用のロボットはこれまでにも存在してきたが、従来型の外科用ロボットは固定型で容易に移動することは困難だったのに対して、今回、ワシントン大学が開発したロボットは1個約22kgの部品に分解することが可能で、容易に持ち運びができるように設計されている。また、従来型の外科手術用のロボットは遠隔地から操作することが考慮されていないという欠点も持っていた。

　NASAでは宇宙空間に近い環境を得るためにフロリダ州の沖合いの海底に設置した実験空間「アクエリアス海底実験施設（Aquarius Undersea Laboratory）」で人体を模して作られた模型を使って来月にもこのロボットを使った外科手術の実験を行う予定となっている。

　この実験ではフロリダ州キーラーゴに居る外科医が商用インターネット回線を利用してフロリダ沖合いの海底にあるアクエリアスの中に設置された外科医ロボットを操作して血管を模したゴムチューブの縫合手術が行われる予定。

　実用性が確認された後は、国防総省は医師の確保が難しい戦闘地域での外科手術用に、 NASAでも同様に医師の確保が難しい宇宙空間での外科手術用にこの技術を用いる予定だ。

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　遠隔操作ロボットとしては「ダビンチ」などが有名ですが、このロボットの特徴は記事中にもありますように、コンパクトな点。日本で言うならば、緊急性の高い病人が出たときに、無医村地域に配置して都心の医師が操作するとか、または高度な手術を熟練者が行うなど、さまざまな分野で応用できるでしょう。勿論操作には技術が必要ですし、何より値段も相当する。（ダビンチで億超えます）でしょうから臨床応用するには時間が必要です。

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失敗学を応用し、誰がどう使っても安全な遊具を開発する

「失敗学」畑村教授、事故分析し安全遊具…３年後に試作品

　公園の遊具で子供が死傷する事故が相次いでいるが、「失敗学」提唱者の畑村洋太郎・工学院大教授が今月から、遊具の事故例を徹底的に分析し、だれがどう使っても安全な遊具を独自に開発するプロジェクトに乗り出した。

　まずは産業技術総合研究所（茨城県つくば市）の研究者らと協力し、過去の遊具事故を改めて科学的に検証。３年後には究極の安全遊具を設計、試作する計画だ。

　楽しい遊具も場合によっては凶器になる。神奈川県相模原市では２０００年、揺りかごを揺らす「箱ブランコ」から落ちた小学生の腹部に、戻ってきたブランコが当たって死亡する事故が発生。その後、同様の事故が多発したため、公園から箱ブランコを撤去する自治体が相次いだ。

　遊具の故障や老朽化が原因の事故も多い。大阪府高槻市では２００４年、回転式遊具のハンドルと支柱を固定するボルトが外れ、穴に指を入れて遊んでいた小学生２人が指を切断した。

　畑村教授は「事故が起きると公園の管理者が責任を問われ、遊具が撤去される。このままでは公園から遊具がなくなってしまうかも知れない」と懸念する。

　そこで、これまで多くの鉄道事故やロケット打ち上げ失敗などの原因を調査し、再発防止策を検討してきた「失敗学」の経験を生かし、どんな状況でも凶器になり得ない安全な遊具を開発することにした。

　例えば高槻市の事故については、「穴が開いていれば子供はつい指を入れたくなるもの。そうした子供の行動パターンをあらかじめ予測して、ボルトが外れても絶対に穴に指が入らない仕組みにするべきだ」（畑村教授）という。

　また回転ドアやエレベーターなど、子供の日常生活に潜む危険を紹介する絵本「子どものための危険学」もまとめ、全国の幼稚園に無料配布することを検討している。

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　誰しも失敗は隠したくなるものですが、畑村教授のすごいところは、その失敗を生かしていこうという「失敗学」を提唱しているところです。何年か前のロケット打ち上げ失敗でマスコミが大バッシングしていましたが、別に失敗することは何もバッシングに値しないわけです。失敗から学べばいい。そして二度と失敗しないように研究すればいいわけです。失敗を隠したり、世間から忘れ去られるよう努力しても何も前には進めません。

　医療でも同じことがいえると思います。というか医療そのものが失敗学に基づいているといっても過言ではありません。医療ミスはミスとして反省すべき点ですが、そのミスを隠蔽しようとしたりせず、なぜミスが起こったのか、そして今後どうしていくべきなのかを分析して、全国の指針にすることが必要なのです。ミスを糾弾するなというのではありません、ミスを生かせ、ということなのです。

経済産業省が、商店街にAEDを普及させるため費用の半額を補助する

経済産業省がAEDを補助

　経済産業省は、地域の商店街で心臓発作を起こした人に応急処置を施す「ＡＥＤ」と呼ばれる医療機器の設置を促すため、設置費用の半額を補助する制度を設け、今後５年間で全国のすべての商店街への普及を目指すことになりました。

　「ＡＥＤ」は、心臓発作を起こした人に電気ショックを与えて心臓の動きを正常に戻す持ち運び可能な医療器具で、医師や救急救命士でなくても使用が認められていることから、学校や駅など公共施設で設置の動きが広がっています。しかし、１台設置するための費用が４０万円程度かかるため、商店街での設置は遅れているということです。このため経済産業省は、地域の商店街がＡＥＤを設置する際に、費用の半額を補助する制度を設けたもので、来月から全国の商店街が加盟する振興組合を通じて募集を行い、今後５年以内に全国のすべての商店街にＡＥＤの普及を目指したいとしています。

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　救命の基本として、まずAEDというものがありますからね。ただ最近では心臓マッサージの重要性も大きいみたいですが。いきなり人が倒れたときに、すぐさまAEDをセットできるよう、AEDの存在が「当たり前」になるぐらい広めていきたいですね。

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千葉県の高速道路上に発着できるようになったドクターヘリ

ドクターヘリ、高速道に発着　千葉で訓練

　医師と看護師を乗せたヘリコプターが現場に向かい、救命医療を行いながら患者を運ぶ「ドクターヘリ」が、今月から千葉県で高速道路上に発着できるようになった。ドクターヘリは１０道県で導入しているが、高速道路への発着ができるのは福岡県に続き全国で２例目。１２日午前には、木更津市の館山自動車道で、交通事故の負傷者搬送を想定したヘリの発着訓練が行われた。

　高速道路への発着は０５年に国土交通省など関係４省庁が運用条件をまとめ、可能になった。千葉では東関東自動車道など県内と茨城県南部の高速道路（常磐など道除く）が対象。計１９５０カ所で発着可能となったが、大半の場所で警察による通行規制後でないと着陸できない課題も残る。拠点となる日本医科大千葉北総病院（印旛村）の松本尚医師は「最寄りのインターチェンジ付近にヘリで着陸、そこから車で現場に向かい、規制後にヘリを高速道路に着陸させて患者を運んで時間を短縮したい」と話している。

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　福岡でもOKなんですねえ。おそらくあと数十年で日本全国に配置されることでしょう。緊急性の高い疾患の場合、車では到底間に合わないことがありますが、ドクターヘリは何といっても渋滞知らずの「空」ですから。今現在救えている段階より一歩上の患者でも助けることが出来るようになるらしいです。

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大阪で、過去最悪なほどに輸血用血液が不足している。

血液不足ピンチ、初のナイター献血　大阪、過去最悪レベル

　近畿各地で輸血用の血液が不足している。大阪府では同じ基準で統計を取り始めた平成７年以降で「過去最悪レベル」（府赤十字血液センター）といい、大阪市内２カ所の献血ルームで受け付けを午後８時まで延長する「ナイター献血」（１３日まで）を初めて実施。和歌山県ではラジオ放送で協力を呼びかけるなど、危機的状況を回避しようと懸命だ。

　例年この時期は、企業や官公庁が人事異動を迎えるため、献血の主力である企業献血が減少。さらに今月上旬の冷え込みや花粉症などで体調を崩す人が増えたことなどから、献血する人が少かったという。

　大阪では例年以上に全血液型の在庫が乏しく、１２日現在で適正量（６０００人分）の半分程度の３３６１人分しか確保できていない。適正量の６０％を割り込むと危機的状況だという。

　ナイター献血は日本橋献血ルーム（大阪市中央区）と、あべのフェスタ献血ルーム（同市阿倍野区）で実施。仕事帰りの会社員らに立ち寄ってもらうのが狙いだ。

　また奈良県では「緊急手術があった場合に対応できない状況」として、巡回献血車の運行時間を延長して血液不足に対応している。

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　献血所って大体17時ぐらいには閉まってしまいます。ですが大阪では臨時に20時までやっているそうです。これなら学校が終わった高校生、大学生や、会社帰りの会社員でも出来るでしょう。

　今まで献血をしたことある人は勿論のこと、新たに献血をやってみたいという方がおりましたら、勇気をもって脚を運んでみてください。あなたの血液が誰かの体の中で生き続けます。

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災害時に電気ガス水道を使わず出産できる簡易分娩セットを開発

簡易分娩セット：災害時、野外でも出産　１人で運べ準備１０分

　大地震などの被災地で、妊婦を医療機関に搬送できず、電気、ガス、水道が途絶えた状況でも出産を支援できる簡易分娩セットを、自衛隊中央病院（東京都世田谷区）の早田英二郎・産婦人科医官らが考案した。セットを使えば、野外でも助産師１人が周囲の人の助けを借りて出産を介助できるという。１人で持ち運べ、離島や山間部で、医師が不在時の緊急対応にも役立ちそうだ。

　胎児の心音モニター装置、鉗子類、はさみ、消毒剤、ガーゼなど基本的な装備に、手動式吸引セットや点滴セットなど緊急事態に備えた器材を加え、滅菌パックしてリュックサックに詰めた。分娩台代わりのマットや組み立て式ついたても一緒に携帯する。

　陸上自衛隊が災害派遣時に使用している救急医療セットを参考に、開発した。女性でも背負えるように重さは約６キロにとどめた。助産師が現場にたどり着けば、約１０分で準備を整えられる。

　ただし、産後数時間以内には、産婦と新生児を医療機関に搬送することが望ましい。

　兵庫県産科婦人科学会などの調査によると、阪神大震災（１９９５年）の被災地では、地震当日に約１６０人、翌日から２週間で約２０６０人が生まれた。妊産婦からは、「救援の際に優先扱いされず、困ったり不安を感じた」などの声が多く寄せられたという。

　早田医官は「妊婦は命を二つ抱えている。簡易分娩セットが、地域の災害拠点病院や救急車に標準配備されるようになってほしい」と話す。

　京都市内で１４日から開く日本産科婦人科学会学術講演会で発表する。

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　おーこれ凄い。普及させてほしいですね。リュックの中にはドラえもんのポケットのように、出産に必要なものがズラリそろっているようです。特に助産師の活躍が期待されるでしょう。例え災害が起ころうと、生の誕生は訪れます。強いショックやストレスを与えないように、周囲の人のサポートの中で産みやすい環境を作るのにも一役買いそうです。こうも整っていると、安心できますものね。

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隕石による被害を受け易い国ベスト5に日本がランクイン

隕石落下による被害を受け易い国ワースト5、米サザンプトン大学が解析結果を発表

　米サザンプトン大学（University of Southampton）は今月、地球に落下してくる隕石を独自開発の落下軌道モデルのソフトウェアを使って解析を行った結果、隕石落下による被害を受け易いワースト5を発表した。

　サザンプトン大学では、隕石が地球に落下するケースで様々な可能性を検証。その結果、隕石が落下してきた場合、中国、インドネシア、インド、日本、米国の順で大きな被害を受けるという解析結果を得た。

　サザンプトン大学によると直径200m以下の比較的小さな隕石であっても海洋に落下した場合には地球全土に広がるような大津波を引き起こすという。そのため、インドネシアや日本など面積が小さくて隕石の直接落下による被害の可能性は低い国であっても、太平洋など広大な海洋に接している地域の場合は津波に影響で壊滅的な被害を受ける可能性があるとしている。

　隕石落下による被害を考慮した場合、比較的、面積が小さいのにも関わらず被害確率が上位に入るインドネシアと日本の2ヶ国は相対的に隕石に対する脆弱性がどの国よりも高いということになりそうだ。

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　こんな小さい島国であってもベスト５にランクインしてしまうほどとは…。津波の歴史もあるわけですから、他国よりも津波に関しての対策は秀でているらしいですけど……。

心停止した患者には、人工呼吸をしないほうが生存率が上がるらしい

心臓発作患者には人工呼吸をしないほうがよい

　心停止を来たした患者の蘇生を行う際に、胸部圧迫に加えてマウスツーマウスの人工呼吸をすると、胸部圧迫のみの場合よりも効果が低くなることが、駿河台日本大学病院救急医学助教授の長尾建氏らの研究によって明らかにされた。この知見は、英医学誌「Lancet」3月17日号に掲載された。

　今回の研究では、心停止で倒れた際に、居合わせた人の応急処置を受けた成人4,000人以上について調べた。その結果、神経機能が比較的良好であったのは、心停止から4分以内に胸部圧迫のみを受けた人では10.1％であったのに対して、人工呼吸も受けた人では5.1％であった。心拍異常や呼吸停止を来たした患者でも、胸部圧迫のみではこれに近い効果がみられたが、人工呼吸を加えることによる利益を示す根拠は認められなかった。

　米アリゾナ大学サーバー心臓センターのGordon Ewy博士によると、人工呼吸を取り入れた場合、身体の接触に対する躊躇や、技術の複雑さから、蘇生そのものをしたがらない人が多いという。また、人工呼吸を行うと一時的に胸部圧迫が中断されることになるため、圧迫にかける時間が半減してしまう。米国心臓協会（AHA）では、すでに2005年11月に心肺蘇生法（CPR）のガイドラインを改定しており、人工呼吸2回あたりの圧迫回数は15回から30回に変更されている。

　米国では年間45万人が心停止を来たしていると推定されており、胸部圧迫のみを行う人がもっと増えれば、結果に大きな違いが出るはずだとEwy氏は述べている。別の専門家は、ガイドラインの変更などは重要な問題ではないと指摘。今回の研究からいえるのは、どのような蘇生法でも何もしないよりはいいということだと述べ、人工呼吸に自信がなければ、胸部圧迫だけでも試みるべきだとしている。

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　なるほど…。

　胸部圧迫は、心臓を動かすことで血流をつくり、それゆえに脳へ血液、つまり酸素を送ることができます。で、おそらくですけど、気道が確保されてさえいれば、胸部圧迫の時に空気は出入りするんじゃないですかね。要するに吹き込まなくても肺で酸素交換はされている、と。もちろん人工呼吸したほうが酸素交換は円滑に進むんでしょうけれど、そんなことよりも胸を圧迫して脳へ酸素を送ってやるほうが先決、ということなのでしょう。

　しかしデータがまだあまり出てないみたいなので、とりあえず倒れている人をみたら胸部圧迫30回に人工呼吸2回で。

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救急車でコンビニに立ち寄りクッキーを買った消防士を処分

救急車でコンビニ立ち寄り買い物

　甲府市の甲府地区消防本部中央消防署の男性消防士３人が勤務中、救急車を路上に止め、コンビニで私的な買い物をしていたことが１６日、分かった。消防士らは「バレンタインのお返しにクッキーを買った」と話しているという。同署は３人を口頭注意、今後処分を検討する。

　同署によると、３人は急病人を甲府市内の病院に搬送後、署に戻る途中だった１４日午後２時ごろ、コンビニ近くの市道に救急車を駐車。消防司令補（４０）と消防士長（３３）の２人が約２分間コンビニで買い物をし、同僚の消防司令補（５３）は車内で待っていたという。目撃した男性が県消防防災課に通報、同署が３人に事実確認したところ、認めたという。

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　救急隊員は本当に忙しいんですよね。食事も当番制で作ったりしてますし。

　でもこれは認められないんだろうなぁ。職務違反というのは分かりますが。タクシー代わりに使用されてもニュースにならないのにね(´･ω･)

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救急病院の勤務医不足が深刻化しており病院数激減

勤務医不足深刻、５年で４３０病院が救急指定返上…本社調査

　全国の「救急告示医療施設」（救急病院）の総数が過去５年間で「医師不足」などを理由に１割近く減っていることが、読売新聞の緊急自治体アンケートでわかった。

　減少傾向には歯止めがかかっておらず、いざという時に患者の受け入れ病院がなかなか見つからないなど、救急体制の危機が深刻化している実態が浮き彫りになった。

　読売新聞が全国４７都道府県を対象に、救急体制について聞いたところ、２００１年３月末に全国で５０７６施設あった救急告示医療施設が０６年３月末までに約８・５％に当たる４３２施設減少し、４６４４施設になっていた。今年度に入っても減少傾向は変わらず、３８都道府県の１２１施設が救急告示（救急医療施設の指定）を撤回、または撤回する予定だ。

　医療施設が告示を撤回する理由については、３８都道府県のうち６割以上にあたる２４自治体が、「医師の確保が困難」（青森県）、「常勤医の退職」（秋田県）、「医師などの体制確保が困難」（福岡県）など医師不足による受け入れ体制の問題を挙げた。勤務医不足で夜間当直体制が確保できず、撤回するケースも相次いでいる模様だ。

　救急医療施設の減少で地域によっては一刻を争う救急患者の搬送先確保にも困難が生じているが、救急告示を撤回していない医療施設でも患者の受け入れが困難となる施設も多く、山梨県東部では東京都内の病院に高速道路を使って搬送するケースも相次いでいる。

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　時代の流れなんですかね…。国民皆保険制度を導入している以上、救命救急の領域でも国が保護すべきなんですが。

　国民がアメリカナイズされて、自分勝手に救急車をタクシー代わりに使ったり、やれ訴訟だのと言ったりしてる割に、医療だけは昔の日本のままなんですよね。このままいくと破綻しますから、アメリカナイズされて救急といえど莫大な金額がかかるようになるのかもしれません。

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