[介護]の記事一覧

2011年09月18日

骨細胞が骨の新生サイクルを促すたんぱく質を出すことを医科歯科大が解明

骨再生の「司令塔」細胞を特定 東京医科歯科大など

 古くなった骨を壊す細胞を増やし、骨の新生サイクルを促すたんぱく質が「骨細胞」という細胞から作られていることを、東京医科歯科大学の高柳広教授らのチームがマウスの実験で特定した。古い骨がたまってもろくなる骨疾患の新たな治療法開発につながる可能性がある。

 骨が作り替えられる時、表面にある破骨細胞が一度古い骨を壊し、骨芽細胞が新しい骨をつくる。骨の深部に埋まっている骨細胞はこうした仕組みを調節すると考えられてきたが、取り出すのが難しいため、詳しく分析されていなかった。

 高柳教授らは、遺伝子操作で骨細胞だけが光るマウスをつくり、光を目印にして骨細胞だけを取り出すことに成功。骨細胞が、破骨細胞を増やすたんぱく質をたくさん作っていることを確認した。骨細胞がこのたんぱく質を作れないようにした遺伝子改変マウスは、古い骨がたまりもろくなる「大理石骨病」になった

 骨は破壊と新生のバランスが大切。骨粗鬆症やがんの骨転移などは破骨細胞の働きが強すぎ、大理石骨病では弱すぎる。現在は骨を壊す働きを抑える治療薬が開発されているが、今回の発見は骨の破壊を促して大理石骨病などに効く薬の開発に役立つ可能性がある。



 高齢化社会になると骨というか整形外科領域がすごく大事になってきますからねぇ。この分野の研究進んでほしいですねぇ。


posted by さじ at 04:18 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

慶應大学、アルツハイマー病の発症の仕組みをiPS細胞で確認する。

アルツハイマー発症の仕組み、iPS細胞で確認 慶応大

 慶応大の研究チームがiPS細胞(人工多能性幹細胞)技術を使い、アルツハイマー病が発症する仕組みの確認に成功した。生きたヒトの細胞による薬の効果の確認につながり、新薬開発に役立ちそうだ。論文が7日付英医学誌ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス(電子版)に掲載された。

 アルツハイマー病は、ベータアミロイドという毒性の高いたんぱく質が脳にたまり、神経細胞を傷つけて起きるとする「アミロイド仮説」が提唱されている。チームは、遺伝性アルツハイマー病の患者2人の皮膚の細胞からiPS細胞を作って、さらに神経細胞に変化させた。すると、いずれの患者由来の神経細胞でもベータアミロイドが通常の約2倍作られており、病気の一部を再現できた。

 またベータアミロイドができるのに必要な酵素の働きを止める新薬の候補を使ったところ、ベータアミロイドのできる量が抑えられるのも確認した。



 アルツハイマー病は新薬により症状を緩和することができたりと、何かとトピックですが、それもこれも、脳にベータアミロイド蛋白が蓄積するという事実がわかってのことでしょう。何故そうなるか、を解明したこの研究。さすがiPS細胞に強い慶應大学です。
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2011年08月28日

ピーナッツの渋皮は脳神経細胞を活性化してアルツハイマー病予防になる

ピーナツでアルツハイマー予防 岐阜薬科大など効果実証

 ピーナツの渋皮に脳の神経細胞を活性化する効果があることを、岐阜薬科大(岐阜市)などの研究グループが突き止めた。ポリフェノールが多く含まれており、グループは渋皮を精製した粉末も開発。健康食品などに応用することで、認知機能が低下するアルツハイマー病の予防などが期待できるという。

 開発したのは、岐阜薬科大の古川昭栄教授(神経科学)と特殊高機能性化学品メーカー「岐阜セラツク製造所」(岐阜市)の研究グループ。

 脳の働きを維持するのに欠かせないたんぱく質である神経栄養因子の機能が、老化やストレスなどによって低下し、記憶力や学習能力の衰えにつながることに着目。2008年から、神経栄養因子の機能を補う方法を探ってきた。

 アルツハイマー病は、脳にアミノイドベータ(Aβ)たんぱく質が蓄積され、神経細胞の機能低下を引き起こすことが原因とされる。ふだんの食生活が、発症リスクの軽減や症状の進行抑制に影響する可能性があるため、野菜や果物などのほか、伝承薬として用いられてきた薬草の成分などを調査した。培養神経細胞を使った実験で、神経栄養因子と同じような働きをする物質を探した。

 その結果、中国で「長生果」と呼ばれ、不老長寿の豆とされるピーナツの渋皮に、神経栄養因子と同じような作用があることを発見した。

 グループは、老人斑の構成物質であるAβたんぱく質を脳に投与し、アルツハイマー病の疑似症状をつくったマウスに、渋皮から抽出したポリフェノール成分を食べさせた。迷路などを使って少し前の記憶や前日の記憶の有無を調べたところ、Aβたんぱく質による記憶障害を改善する作用がみられたという。

 グループは、脳神経細胞内にポリフェノールが結びつく何らかのたんぱく質があり、神経栄養因子の活性化に関与していると推定している。しかし、活性化の詳細なメカニズムは今のところ不明で、今後、解明していくという。うつ病などの高次脳機能障害にも応用できるとみている。

 古川教授は「ピーナツ渋皮の抽出物は機能低下した神経栄養因子に代わる機能を持つと思う。これまで渋皮は廃棄物として捨てられてきたが、資源の活用にもつながる」と話す。今後、食品メーカーなどと協力し、この粉末を使った健康食品の開発を目指す。



 脳に蓄積するβアミロイドをどうこうできれば、確かにアルツハイマー病予防になるかも。脳の神経細胞に直接作用するのなら、うつ病などにも応用できそうですねぇ。
posted by さじ at 10:42 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年08月08日

ホームヘルパーのうち、就業したいと考えている人が85万人に上る

「潜在ヘルパー」の約4割、「就業したい」−全国推計で約85万人

 ホームヘルパーとしての研修を修了しているにもかかわらず、訪問介護に携わっていない「潜在ホームヘルパー」(潜在ヘルパー)のうち、就業意向があるのは約4割で、全国推計で約85万人に上ることが、日本総合研究所(日本総研)の調査で分かった。

 調査は今年2月、ホームヘルパー1、2級、介護職員基礎研修のいずれかを修了している18-79歳の人を対象にインターネット上で実施。6336人全員から回答を得た。調査結果については、介護職員基礎研修の修了者は回答数が少ないことから、ヘルパーとして働いていないホームヘルパー2級修了者5236人の回答を主に分析した。

 それによると、ホームヘルパー2級の修了者全体の85.6%が潜在ヘルパーで、日本総研では潜在ヘルパーが全国に228.8万人いると推計。このうち、ヘルパーの仕事に「すぐにでも就きたい」「いつか就きたい」と答えた就業意向のある人は38.0%で、日本総研の推計では84.7万人となった。一方、「就きたくない」は62.0%だった。

 潜在ヘルパーをさまざまな特徴で分類し、就業意向のある人の割合をグループ別に見ると、「ヘルパーとの座談会に関心がある人」(就業意向ありが67.2%)など、現場を知るための活動に関心のある人が上位を占め、これに「子育て中の母親」(同46.4%)、「ヘルパー経験者」(同46.0%)などが続いた=グラフ=。

 さらに、介護職員基礎研修修了者を含めた潜在ヘルパーが3年後に期待する雇用形態を見ると、「介護分野の現従事者」や「ヘルパー経験者」などのグループの過半数が正社員・役員での雇用を求めており、キャリア重視の傾向にあった。一方で、「主婦」や「子育て中の母親」の過半数は契約社員やパートタイムなどの雇用形態を求め、家庭とのバランスを取りながら仕事することを重視していた。

 今回の調査結果を踏まえ、日本総研では、潜在ヘルパーに訪問介護事業所への就職を促す方策を提案している。特に、「すぐにでも就きたい」と答えた人に対しては、対面での就職説明会や現場見学会が有効だとしている。中でも、キャリア重視の「ヘルパー経験者」などには、事業所でのキャリアアップの見通しや、同僚になるヘルパーの様子を含めた職場環境などについて説明を行う重要性を指摘している。また、家庭と仕事のバランスを重視する「主婦」などには、研修修了から長期間が経過している可能性などに留意する必要があるとしている。

 担当者は、「他の業界では当然の取り組みだが、介護分野ではまだ十分でないのが現状。公的な支援や、小規模事業所が共同でキャリアアップの仕組みづくりに取り組むなどの工夫が必要だ」と話している。



 日本が福祉に力を入れ始めたな、と思えるときは、介護職員の方々の賃金がある程度保証されたら、でしょうかね。

 重労働だし、低賃金だし、今あまり良いところってないです、正直。

 しかも荷物を扱う重労働ではなく、人間ですからね。

 そこが非常にやりがいがあると思うんですけれども、さすがに継続は難しい。せめて賃金でも上がらないものかと。

 まだ日本は精神的に後進国なんで、こういうところに給料や予算を分配するってことができないんでしょうねぇ。

 はやく公共事業費依存から抜け出せないものですかね。ちょっとぐらい税金高くなって使えるお金が減っても、国全体が良くなればいいと思うんですけど、そういう考え方できる人もいないし、実行できる政治家もいないし、民度も存外低いままではねぇ。
posted by さじ at 19:57 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

介護保険サービス利用者:492万8200人で過去最高に

介護サービス利用、最多の492万人 2010年度

 昨年度の介護保険サービスの利用者は492万8200人で、過去最多を更新した。前年度より約24万人増加。10年間で205万人余増え、1.7倍になった。厚生労働省が4日、10年度の調査結果を公表。同省は「高齢化による自然増が要因」とみている。

 利用者数は4年続けて増え、過去最多の更新は3年連続。2006年度の介護保険制度見直しで、福祉用具のレンタル利用に制限をかけるなどしていったんは減ったが、増加傾向は止まらない。介護費用の膨張にもつながっており、利用者の負担を増やす議論が再燃する可能性もある。



 凄い人数。まぁ当然でしょうけれども。

 だって最高の医療を安価で提供して寿命だって世界有数ですもん。

 そりゃぁ介護保険が必要になりますよね。

 で、ここ問題なんですけど、これだけ大勢の人が使ってる保険なんて、予算がバカにならないじゃないですか。その予算はどこからくるのかというと税金であって、そういう用途で使うなら、これだけ大勢の人がいるんだから「納得」というところでしょうけれども

 なぜか、税金を上げても、介護費用にいくわけじゃないんですよねぇ。不思議です。ホント。
posted by さじ at 19:47 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年06月15日

アルツハイマー型認知症に対する貼付剤で理想的薬物濃度を。

「理想的な薬物濃度を保てる」−国内初のアルツハイマー貼付剤で中村祐氏

 香川大医学部の中村祐教授(精神神経医学講座)は6月14日、今夏にも発売が見込まれる国内初の貼るタイプのアルツハイマー型認知症治療薬イクセロンパッチ/リバスタッチパッチ(ノバルティスファーマ/小野薬品工業)について、「緩やかに血中の薬物濃度が上昇し、ほぼ一定の濃度を維持することで、理想的な治療範囲内に保つことができる」と述べた。両社が共催したメディアセミナーでの講演で語った。

 このほか中村教授は、介護者へのアンケート調査結果で、経口剤に比べて貼付剤の方が「とても使いやすい」「やや使いやすい」とした回答が60.6%に上ったことを紹介。アルツハイマー型認知症が進行すると、「服薬管理能力は非常に初期から落ちやすい」などと指摘した上で、「施設などで利用者を介護する場合、人数が多い分、服薬させるだけで多くの時間を使い切ってしまい、本当のケアができないという問題がある」とした。

 イクセロンパッチ/リバスタッチパッチは今年4月に、軽度から中等度のアルツハイマー型認知症の症状の進行抑制の適応で製造販売承認を取得しており、7月に薬価収載される予定。国内のアルツハイマー型認知症治療薬としては4製品目で、発売済みのエーザイのアリセプト、ヤンセンファーマのレミニール、第一三共のメマリーがいずれも経口剤なのに対し、貼付剤であることが特長だ。



 服薬コンプライアンスといって、毎日しっかりと決められた薬を飲めるかどうか、というのも治療の際には重要です。

 アルツハイマーなどの、自身でなかなか服薬管理ができない場合、経口で飲ませるのも一苦労。

 介護者にとって「貼るだけ」で良いこの薬はまさに画期的なものでしょう。こういう薬が広くでまわるといいんですけどねぇ。
posted by さじ at 10:05 | Comment(3) | TrackBack(0) | 介護

2011年06月14日

多忙な手話通訳者を悩ませる、頸肩腕障害について

激務改善なく…手話通訳者、5人に1人が「頸肩腕障害」

 耳が聞こえない人に言葉を手話で伝える「手話通訳者」の約8割が肩凝りを訴え、5人に1人が「頸肩腕障害」を発症している可能性が高いことが、「全国手話通訳問題研究会」(京都市)の調査で分かった。20年前と比べほとんど改善していない。手話通訳者は首相会見の同時通訳など専門性が高いが、見た目以上に仕事はハードだ。研究会は、仕事の質の割に待遇と人手が十分でないことが原因とみている。

 頸肩腕障害は、同じ姿勢のまま繰り返し手を使い続けることで、凝りやしびれに加え体のだるさや吐き気、睡眠障害などを引き起こす職業病。手話通訳者のほか、保育士やOA機器を使う会社員も発症する。

 調査は昨年9月、全国の手話通訳者1535人を対象に実施。首、肩、腕、手のどこかに常に痛みやしびれを感じている手話通訳者は20.2%で、10年前の調査(20.4%)の横ばい。20年前(24.2%)からも改善されていなかった。

 また、痛みやしびれを伴う頸肩腕障害の前兆となる凝りは「いつも」と「時々」を合わせると肩79.8%、首68.0%にのぼったほか、目の疲れを訴える人も77.8%にのぼった。

 研究会の森川美恵子理事は「専門的な仕事なのに、待遇が悪く、なり手がいないから、特定の人に仕事が集中する。健康問題を解決するには、社会の理解が欠かせない」と話している。

 健常者の話を手話に変え、聴覚障害者の手話を話し言葉に置き換える専門職。手話通訳技能認定試験を合格した厚生労働大臣公認の「手話通訳士」のほか、都道府県などに認定される人もいる。今年2月1日現在の手話通訳士は2614人。



 3000人にも満たないんですねぇ。そりゃ結構な重労働になりそう。何せ会話を身振り手振りに変換するわけですからね。

 待遇改善というよりも成り手を増やすしかなさそうですが。
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2011年05月16日

乳酸菌飲料を飲むと感染性胃腸炎の発熱症状が軽減される。

乳酸菌飲料がノロ感染による発熱を軽減−高齢者施設での効果に期待、順大グループ

 高齢者が乳酸菌飲料を日常的に飲んでいると、ノロウイルスによる感染性胃腸炎の発熱症状が軽減されるとの研究結果を、順天堂大大学院医学研究科プロバイオティクス研究講座を中心とする研究グループがまとめた。研究グループでは、「抵抗力の弱い高齢者が集団で生活する施設などで、乳酸菌などの摂取がノロウイルスなどに対する感染防御の有効な手段になり得ると期待される」としている。

 研究グループでは、乳酸菌(ラクトバチルス・カゼイ・シロタ株=LcS)のノロウイルスに対する感染防御効果を調べるため、介護老人保健施設に入所する高齢者77人(平均84歳)を、LcS発酵乳の飲用群(39人)と非飲用群(38人)に分けて比較。飲用群は、2006年10月から1日1本ずつ飲み続けた。

 その後、同年12月の1か月間にノロウイルスによる感染性胃腸炎を発症したのは、飲用群で27人、非飲用群で21人と、発症率の有意な低下はなかった。ただ、37度以上の発熱があった日数は非飲用群の平均2.9日に対し、飲用群は1.5日で、約半分だった

 飲用群のうち10人の便を解析すると、2か月間飲用した後は善玉菌(ビフィズス菌、乳酸桿菌)や有機酸が増加した一方、悪玉菌(大腸菌群)は減っていた。このことから研究グループは、腸内環境の改善が発熱症状を軽減した要因だと分析している。



 たとえ感染しても、症状が弱いということですね。

 高齢者のノロ感染は、脱水などを引き起こし時に命にも関わることがありますので、予防策として乳酸菌飲料を飲んでおくことは得策かもしれません。
posted by さじ at 03:24 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年05月12日

車椅子で移動時の骨折に対するインシデントレポート。

廊下…車椅子で移動時の骨折(60歳代女性)

1.事故の概要と経過

 脳梗塞による右上下肢麻痺のリハビリを目的に入院中であった。看護助手が車椅子を押して食事に連れていく途中で、患者の右下肢が車椅子の下に挟まって右第5足指末節近位端内側骨折となった。9針縫合、シーネ固定となった。なお、右足第4・5足指間、第5足指側の裂創の縫合にあたっては右下肢麻痺のため麻酔の必要はなかった。

 患者側は娘婿が中心となって、具体的ではないが賠償請求をしてきた。また、医師が「悪い方の足を怪我して良かったね」との発言に憤りを感じ続けた。患者は息子と二人暮らしで、息子は知的障害者の無職であり、生活保護世帯のため医療費の自己負担はなかった。患者は脳梗塞のため発語障害があり、知的障害は認められないが字も書けずにコミュニケーションを取るのが困難な状況にあった。

 医療機関側は、右上下肢麻痺の患者を車椅子で移動させる場合の基本的な注意義務を怠ったとして、全面的に過失を認め患者・家族に謝罪した。

 紛争発生から解決までに約1カ月間要した。

2.問題点

 医療機関側も認めているとおり、右上下肢麻痺の患者を移動させる際には、足の位置等を確認するべきであったろう。食事時で看護助手が忙しかった状況は理解できるが、だからと言って患者を負傷させた正当な理由にはならない。しかも、患者が特に暴れるなど自己責任部分も認められないので全面的に医療機関側の過失と判断せざるを得なかった。患者側にとって医療界のマンパワー不足は医療事故の言い訳にはならないという、医療機関側にとって厳しい現実を突きつけられたケースであった。

3.解決方法

医療機関側が全面的に過誤を認め謝罪と共に賠償金を支払い示談した。

【廊下での医療安全対策】
(1)定期的に床の濡れのチェック(ジュースやプリン等の零れを含む)をする。特に雨天日等は入念に行う。
(2)明るさ(電灯)のチェックを怠らない。
(3)障害物(段ボール等)は撤去する。
(4)前方が見えにくいものは押さずに引く。



 こういう院内の事故の報告をこういう形でインシデントレポートにすることで、全国的に「事故を未然に防ぐ」ことが可能になるわけです。

 なるほど、こういうところに気をつけようという、イメージトレーニングにもなりますしね。
posted by さじ at 02:03 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年05月10日

特定看護師の条件や医行為の許容範囲などを議論するワーキンググループ

「特定看護師」の要件や医行為の案を提示

 厚生労働省の「チーム医療推進会議」の「チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ(WG)」(座長:有賀徹・昭和大学病院長)の第13回会議で、同省は「特定看護師(仮称)」の要件やその業務範囲の案を提示した(資料は厚労省のホームページに掲載)。

 要件は、(1)看護師の免許を有する、(2)実務経験5年以上、(3)厚労大臣の指定を受けた養成過程を修了、(4)厚労大臣から知識・能力・技術の確認・評価を受ける――など。「養成課程」は、2年課程と8カ月程度の課程の2種類を設けるとし、業務の範囲に差を設けることとしている。2010年度から実施されている「特定看護師(仮称)養成調査試行事業」は、2年課程の大学院における「修士課程調査試行事業」と、日本看護協会などにおける「研修課程調査試行事業」に分かれている点を念頭に置いた対応と言える。

 専門看護師や認定看護師との関係については、「医療現場において担う役割は完全に一致するものではなく、医療サービスの質の向上の観点からはいずれの枠組みも必要」であるとした。「特定の医行為」を「特定看護師(仮称)」のみに認める業務独占、さらには名称独占にするかについては規定せず、メリット、デメリットをそれぞれ挙げるにとどまった。

 具体的な業務・行為例としては、例えば、急性期などでは、抗不整脈剤の投与のほか、経口・経鼻挿管チューブの挿管・抜管、皮下膿瘍の切開・排膿など、慢性期・在宅では褥瘡の壊死組織のデブリードマンなどが挙がり、侵襲を伴う処置なども含まれている。「現在看護師が実施している割合が、約10%以下の行為の中から、今後看護師が実施する可能性や試行事業の状況なども踏まえ、例として挙げた」(厚労省医政局看護課)。

 社会医療法人董仙会理事長の神野正博氏は、「特定看護師(仮称)が実施する医行為がようやく出てきた。ただ、現場で優秀な看護師が既にやっている行為もあり、わざわざ大学院を修了する必要があるかなど、要件については議論の余地がある」と述べた上で、「特定看護師(仮称)の行為には、責任が伴う。特定の医行為を実施させるならば、(診療の補助は医師の指示の下で行うと規定した)保助看法37条を変更する必要があるのではないか」と指摘。

 東京大学大学院法学政治学研究科教授の山本隆司氏は、「現在の法律は、看護師をすべて等しく扱い、『診療の補助』の範囲については、通知で拡大されてきた。『この要件を満たした看護師は、○○の行為ができる』という規定は、通知ではできず、法制度そのものを変える必要がある。ただし、変更する際は、現場が動け、現場とのかい離がない形で制度を作る必要があり、議論が必要」との見方を示した。

 「フィジシャン アシスタントを作るのか」

 もっとも、27日の議論の多くは、「特定看護師(仮称)」の要件などではなく、「特定看護師(仮称)」の創設に向けた議論の進め方に終始した。

 議論の進め方に異論を呈したのは、財団法人星総合病院理事長の星北斗氏や東京医科歯科大学大学院教授の井上智子氏など。

 星氏は、従前からの主張を繰り返し、「医療現場の実態を踏まえ、どんな行為であれば、一定のトレーニングを積むことにより、看護師が安心して実施できるか。それを見極め、特定看護師(仮称)の業務として位置づけていくことが必要。しかし、この議論のためにはデータがまだ集まっていない。試行事業のデータを踏まえる必要があるが、なぜこんなに議論を急ぐのかが分からない。また専門看護師と認定看護師が現在、どんな仕事をし、何が問題になっているのか、特定看護師(仮称)とどう違うのか、そうした議論もないままに進められることに、本ワーキンググループへの不信感がある」と強く問題視した。

 井上氏は、「看護師の業務範囲の拡大はありがたいが、2010年3月の厚労省検討会報告書で、特定看護師(仮称)が打ち出された時には、看護界にはむしろ不満が出た」と指摘、星氏と同様に、専門看護師や認定看護師と「特定看護師(仮称)」の役割の違いについて説明を求めた。さらに、「特定看護師(仮称)の役割を、医行為の形で列挙されると、『医行為を行う大卒の看護師を作る』といったイメージが拭えない。このままでは、PA(フィジシャン アシスタント)を作ることになりかねない。その方向に行くのはとんでもないこと」とクギを刺した。

 一方で、「特定看護師(仮称)」創設に向けた議論を支持したのが、防衛医科大学校外科教授の前原正明氏、亀田総合病院看護部長の竹股喜代子氏、東京大学大学院医学系研究科教授の真田弘美氏など。

 前原氏は、「特定看護師(仮称)へのニーズがあり、その話を前に進めようとして始まったのが、このワーキンググループ。周術期や在宅など、ニーズがあるところから始めていくべきというのが私の考え。結論は、5年も10年も待てない。1年、2年ののうちにやっていきたい。試行事業で問題があれば、チェックしていけばいい」と指摘。また、「特定看護師(仮称)」は、専門看護師や認定看護師とは、一定の医学教育を課すこと、また実践内容などの点で相違があるとした。

 竹股氏は、「看護師が可能な範囲は徐々に広がってきており、私が看護師になった時代と今とでは相当違う。それが患者に貢献していることは分かる。確かに大変で、教育には時間もかかるが、特定看護師(仮称)の議論を機に、それ以外の看護師の業務範囲を発展させていく機運も高まっている。両者は同時進行でやっていくのがいいのではないか」とコメント。さらに、専門看護師や認定看護師と、「特定看護師(仮称)」は、侵襲性が高い行為が行い得る点などで相違があるとした。「是非はあるが、今回は医行為の拡大が前提であり、そのためにはどんなアプローチが必要かというプロセスで議論していくべき」(竹股氏)。

 真田氏は、「最初に特定看護師(仮称)の話が出た時には驚いたが、看護師がリアルタイムに対応できないのも現実。その解決策として、特定の医行為を認める条件を検討するのが、このワーキンググループの役割ではなかったのか。もともと“ グレーゾン”の問題があり、看護業務実態調査を行った。その結果を踏まえ、特定看護師(仮称)が可能な医行為を議論するプロセス自体には問題ない」との考えを示した上で、「特定看護師(仮称)」に対し、仮に侵襲性の高い医行為を認めるにしても、あくまで医師の包括的指示の下での実施を前提とするが、この包括的指示の定義が曖昧なために、議論が難しくなっていると指摘した。



 特定看護師、と銘打ってますけれど、要するに助産師みたいなポジションというか、「通常の看護師より行える医行為が格段に多い」のが特徴といったところでしょうか。

 確かに記事中にある「否定派」の意見ももっともですけど、今からいちいちデータを集めてどうたらとかしなくていいんじゃないですかね。そもそも看護業務がグレーゾーンなのですから。ここはひとつフレキシブルに動いてみてもいいのでは。

 何故必要かというと、もちろん医師不足な地域における「医療行為を行える人手不足」に対応するため、でしょう。

 正直言って医師と看護師は全然別ものですけれど、だからこそ、「必要な医療行為」は「どちらがやってもいい」と思うんですよね。

 昔はもっと、看護師は「ただ看護するだけ」だったのかもしれないですけど、今その看護の質そのものが変わってきているわけで。

 褥瘡専門の看護師の知識は普通の医者以上にありますし。そういう知識を備えながら、在宅でデブリードマンなどの手技を行うのに何の危険性も感じませんが(もしそれで危険だというのなら医師免許をとった者全員がやっていいはずがない)

 否定派の意見はどっちかというと都会の総合病院で「医療行為のお手伝い=フィジシャンアシスタント」を行うのを懸念していて、肯定派は「地方の医師不足の小さいところで必要とされている医行為を行えるようにする」というところにあるのでしょう。

 個人的には「医行為を行える人が増えるにこしたことはない」と考えますので、別にいいと思うんです。フレキシブルに、ね。

医学処:急性期看護の日本版「ナースプラクティショナー」を養成
posted by さじ at 23:34 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年04月28日

成人の難聴はアルツハイマー病のリスクを増大させる。

難聴と認知症の関連性が長期研究で示唆される

 難聴(聴力損失)を有する成人はそうでない成人に比べて、認知症リスク、おそらくはアルツハイマー病リスクも高く、難聴が重度であるほどリスクも高いことが、新しい研究によって示唆された。

 米国立加齢研究所(NIA)縦断研究部門長/ボルティモア加齢縦断研究責任者のLuigi Ferrucci博士らは、36〜90歳の男女639人を対象に、難聴と認知症との関連性について調べた。1990年の研究開始時に認知症が認められた被験者はいなかった。同氏らは4年間にわたり、認知力および聴力検査を実施し、その後、2008年まで追跡調査を行い(平均約12年)、認知症やアルツハイマー病の徴候をモニターした。

 研究の結果、125人の被験者が“軽度”、53人が“中等度”、6例が“重度”の難聴と診断された。最終的に、58例が認知症と診断され、うち37例はアルツハイマー病であった。データの相互参照(cross-referencing)により、軽度の難聴では認知症リスクがわずかに上昇していたが、中等度および重度の難聴がある患者ではリスクが顕著に増大していることが判明した。

 また、60歳以上の被験者では、認知症リスクの36%超が難聴と関連していた。難聴が悪化するほどアルツハイマー病のリスクも増大し、聴力が10デシベル低下するごとに、同疾患のリスクは20%ずつ増大した。Ferrucci氏らは、今後の研究でこの知見が確認されれば、認知症リスクを低減するための新しい戦略の開発につながることを示唆している。

 Ferrucci氏は「今回の研究は、成人の難聴と加齢に伴う認知力低下の発現の可能性に強い予測的関連性があることを示唆している。しかし、科学者として、難聴の治療が認知症を予防するとはまだ言えない。本当に因果関係を確認できるまでには多くの研究が必要である」と述べている。研究結果は、医学誌「Archives of Neurology(神経学)」2月号に掲載された。

 米アルバート・アインシュタイン医科大学(ニューヨーク)神経学のRichard B. Lipton博士は「難聴は加齢の生物学的測定値の一種かもしれないということに気づいた。また、難聴は神経細胞の損傷の結果生じた可能性があり、もし聴覚を介在するニューロンに障害があるとすれば、記憶やより高度の認知機能をつかさどる神経細胞の損傷マーカーにもなる」と述べている。



 不思議ですねぇ。難聴が聴神経由来ならばアルツハイマーとの関連としては脳神経系ということで一致するのかもしれませんが。
posted by さじ at 02:47 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

2011年04月25日

【膝痛】歩行時に膝には体重の3倍の負荷がかかっている。

歩行時、膝には体重の約3倍の負荷 膝痛予防には減量が有効

 関節の痛みは、老衰に次いで「要支援」の原因を占めている(2004年厚生労働省・国民生活基礎調査)。世界最大規模の疫学研究ROADプロジェクトは、日本には50歳以上で膝関節が変形したり、すり減ったりする“膝OA(変形性膝関節症)”の患者が約2400万人、このうち痛みを感じる人は820万人と推定。その痛みを予防、緩和するために、「自分でできる膝ケア」アイテムやサービスへの需要が急増している

 就寝用の膝サポーター「星虎の赤ひざ先生」(オリジナル)は、2003年の発売以来、累計11万個を売り上げる。また、関節などに皮膚から浸透して、痛みをじかにとる成分のインドメタシンを配合した外用消炎鎮痛薬「バンテリンコーワ液W」(興和)は、ユーザーのニーズを受けて、昨年7月から90g大容量サイズを展開している。 
 
 住宅業界ではすでに、バリアフリーという概念が定着している。

 自分自身が不安を感じている人だけでなく、親の膝痛ケアを考えている人も増えているのだろう。

「歩くとき、膝には体重の2.7〜2.8倍の負荷がかかります。ですから、老化に伴って、膝の軟骨がすり減ったり、関節が変形したりするのは必然です」と、日本赤十字社医療センターの整形外科医・千代倉吉宏医学博士は話す。

「膝の痛みを予防する方法はまず、体重を減らすこと。2kg減量で、膝への負担は5kg以上減らせることになります。大腿部の筋肉を鍛えることも有効です」



 痩せる事が確かに一番理にかなっているのかもしれませんね。

 あとは膝への負担が減るように筋力を鍛えること。それをある程度若いうちから心がけることで、高齢になったときに膝痛を減らせるかもしれません。
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2011年04月17日

貼るアルツハイマー型認知症治療薬、エクセロンパッチを承認へ

認知症貼り薬、抗凝固薬などの承認了承−薬事分科会

 薬事・食品衛生審議会の薬事分科会は3月25日、抗凝固薬(ファクターXa阻害剤)リクシアナ錠(第一三共)の承認の可否を審議し、これを了承した。また、厚生労働省から承認する方針が報告された、貼るタイプのアルツハイマー型認知症治療薬イクセロンパッチ/リバスタッチパッチ(ノバルティスファーマ/小野薬品工業)や、乳がん治療薬ハラヴェン静注(エーザイ)を含む12品目についても、承認を了承した。4月中にも正式承認される。

 この日の分科会ではまた、医薬品の承認時期を1か月程度早める新しい仕組みの導入を決定した。これまでは、例えば4、5月の各月に開かれた医薬品第一部会、第二部会で審議された品目については6月の薬事分科会での審議または報告を経て、分科会後1か月程度たった7月ごろに正式承認されていた。4月以降は、ほとんどの品目を6月の薬事分科会前後に正式承認するよう改める。



 貼る薬、ということで、従来のものにくらべて、コンプライアンスも上がるでしょう。飲ませるという行為がなくなり、ただ貼るだけでよいという画期的なもの。

 この薬は、脳内神経伝達物質であるアセチルコリンの分解を防ぐ効果があります。特に、分解酵素であるアセチルコリンエステラーゼに加え、ブチリルコリンエステラーゼも阻害する唯一の薬剤となっており、「記憶力と思考力の両方の維持」「行動障害の改善」「日常生活の各場面における対応力の改善」の可能性があるとされています。
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2010年12月15日

記憶力を高めるアロマテラピー、集中力を高めるアロマテラピー

アロマの刺激 認知症緩和

 認知症の早期診断・治療の研究で知られる鳥取大医学部の浦上克哉教授は、老人保健施設で暮らす認知症の高齢者28人にアロマセラピーを施し、効果を測定する研究を行った。

 昼用は、集中力を高め、記憶力を強化するといわれるローズマリーとレモンを、独自の配合でブレンド。夜用は、鎮静効果が期待される真正ラベンダーとスイートオレンジを混ぜて作った。これらの香りに接するセラピーを、昼夜2時間ずつ、約1か月間続け、セラピーを受けた期間の前後で記憶力などを調べた。

 正常な人は0点、アルツハイマー型認知症の人だと14点以上になる機器で測ったところ、軽〜中度の認知症の高齢者11人については平均で5点、改善が見られた。

 また、夜間よく眠るようになって生活リズムが整ったため、「昼は眠りがちで夜に大声を出す」といった認知症特有の症状も緩和された。

 アルツハイマー病は、嗅覚をつかさどる「嗅神経」から障害が起きるとされ、アロマセラピーは、この嗅神経に良い刺激を与えている可能性がある。

 浦上教授は「研究を参考に、アロマセラピーを導入したグループホームで、お年寄りの表情が良くなったという感想もあります。薬に頼らない認知症対策として、アロマセラピーを試してみてほしい」と話している。



 こういう環境で勉強したらはかどるんだろうなぁと思った

 いや、環境づくり、けっこう大事です

 老人病院とかでこれやってくれないかな
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2010年08月20日

ボランティア経験のある学生ほど、障がい者表記に好印象を受ける

「障がい」表記で意識向上不十分 京大院生調査

 障害者を「障がい者」と表記したときの受け止め方の変化を、京都大教育学研究科の大学院生、栗田季佳さん(25)が学生にアンケートして調べた。障害者とかかわるボランティアを経験した学生には「頑張っている人」などのイメージが強まったが、経験のない学生には変化がなく、「表記を変えるだけでは不十分」という。

 障害者の「害」の表記はマイナスイメージとして、一部の自治体では「がい」と平仮名表記する動きも進んでいる。

 栗田さんは、身体障害者のイメージを選択肢で選ぶアンケートを、「障害者」「障がい者」のそれぞれで表記した2種類を作成し、関西と中国地方の学生316人に回答してもらった。ボランティア経験のある学生は、平仮名表記のアンケートの方が「立派な」「尊敬できる」「頑張っている」のイメージを選ぶ割合が高くなったが、経験のない学生は両者に差はほとんどなかった。

 栗田さんは「障害者とのかかわりが少ない人には、表記を変えるだけでは意味がない。障害者への誤った理解や偏見をなくす具体的な施策が重要だ」と訴える。

 当事者団体の日本自立生活センター(京都市南区)のピアカウンセラー矢吹文敏さんは「障害者も健常者も同じ人間で対等な関係にあるという概念こそが大切だ。表記だけの議論は意味がない」と話している。



 ボランティア経験のない学生が「差がなかった」とするなら、別にいいんじゃないですかね。障害者と障がい者という表記に違いなんてないのですから。

 むしろ「障害者」から「障がい者」と名称の表記を変えただけで「立派」とか「尊敬できる」とか、障害とは直接関係のない形容詞が生まれる「ボランティア経験のある学生」のほうが胡散臭いというか、悪く言ってしまえば偽善的な気がしますけれど。

 障害者を手厚く保護し匿うという障害者支援は旧時代のものです。障害者と健常者がいたとしても、対等な人間関係をもつ、という概念を近代社会は目指しています。

 それに対して障害者に対して「立派」「尊敬」「頑張っている」などという認識をもつことは、対等な人間関係どころではなく、むしろそれこそが差別を助長する結果になってしまいます。

 障害者に対するボランティアを行った学生が「立派な」「尊敬できる」とか、そういう感情を抱かなくなってこそ、本当の意味で障害者差別というものはなくなると思うんですよね。障害者にとってみれば障害を抱えているのだから日常生活を送る上で健常者より頑張るのは当たり前で、それを健常者が「尊敬できる」とか言っているのをみたら、明らかに上から目線ではないでしょうか。

 この研究を通じて、障害者とのかかわりの強い学生にこそ、むしろきちんとした教育が必要だと思いました。お前らの心を満たすために障害者は存在しているわけではないのだと。障害者に対する誤った偏見を取り除く必要があるのはどちらなのかと。障害者に対する偏見・差別をなくしたいのなら、障害者と障がい者の名称表記の違い程度で印象が明らかに変わるような浅薄さをどうにかしてほしいと思います。
posted by さじ at 14:27 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護

幹細胞を用いて足の関節と軟骨を再生することに成功

幹細胞でウサギの関節再生、運動機能も回復 世界初

 幹細胞を使ってウサギの体内で足の関節と軟骨を再生し、運動機能を回復する実験に世界で初めて成功したと、米コロンビア大学メディカルセンターの研究チームが29日の英医学専門誌「ランセット(The Lancet)」に発表した。

 人間に応用できれば、患者自身の幹細胞を使って腰やひざの関節を自然に体内で再生させることが可能かもしれないという

 研究チームはウサギ10羽の前足の関節を取り除き、生物学的に害のない材料で作った支えを埋め込んだ。すると、自然分泌された物質が細胞の成長を促し、幹細胞が失われた関節の軟骨と骨の2つの層を再生した。ウサギは4週間以内に普通に動けるようになった。

 採取した幹細胞を体外で培養して体内に戻すのではなく、ウサギの体内で直接幹細胞によって関節が再生されたことも前例がないという。

 自然再生した関節は、現在治療で使われている人工関節より長持ちするとみられる

 高齢化が進み、65歳未満で人工関節置換術を受けた患者が再度手術を受ける必要性が高まる中、論文の主著者であるジェレミー・マオ教授は今回の実験について、ひざ、肩、腰、指の関節の再生が必要な患者にとって関節の再生が原則可能であることを示したと指摘。「最終的には臨床に応用できるのではないか」との期待を示した。

 ただ、臨床試験前にクリアしなければならない問題は少なくない。たとえば、腰の関節の再生の場合、人間は全体重が2本の足にかかるため、ウサギほど再生が容易ではない。また、多くの患者が病気を患っていたり投薬治療を行っている場合が多く、これも関節の再生に影響を与える可能性がある。



 高齢により、まず間違いなく若いころと違うのは、関節の構造を保てなくなることです。軟骨が磨り減ることにより歩くことが容易でなくなります。

 お年寄りにとって歩けないことは大きいのです。歩けなくなると活動性が減じ、認知症のような症状を呈することもあります。

 現在は人工関節置換術が行われていますが、なかなかハードな手術です。この再生医療が臨床応用できれば多くの老人にとって簡便かつ優秀な治療法となることは間違いありません。

関連
医学処:低身長がコンプレックスの女性が脚を伸ばす手術を受ける。
医学処:二本足で直立姿勢を保てるのは体をわずかに揺らしているため
医学処:手術後の血栓予防に有用な、抗Xa阻害剤、エドキサバン
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2010年08月16日

指の触覚の違いで認知症を早期発見する技術。

指の触覚で認知症を早期発見=「くの字」の角度、違い区別−診断実用化期待・岡山大

 指で「くの字形」の図形に触れ、角度の違いを区別する方法で認知症の早期発見に成功したと、岡山大工学部の呉景龍教授と医学部の阿部康二教授の共同研究グループが28日、明らかにした。呉教授によると、触覚による認知症の早期発見法は世界で初めてで、早期診断方法としての実用化や国際診断基準への展開が期待されるという。

 人間の指先の触覚は繊細で、角度を区別する際には、空間認知や短期記憶、判断など一連の脳内活動を必要とする。このため、高次脳機能障害である認知症の診断に有効だという。

 触覚による診断方法は、主流のアンケート形式よりも患者の生活環境や医師の主観などの影響を受けないため、客観的な診断が可能となる。

 診断方法は、アイマスクをした受診者が装置に手を固定、異なる角度のくの字形が立体的に浮き出たプラスチック板を2枚ずつ指先で触り、どちらが大きな角度かを答える。8種類の角度で計80回行い、その正答率から診断する。

 実験の結果、軽度認知障害患者とアルツハイマー型認知症患者の正答率は健常高齢者よりも低いことが判明した。

 呉教授は「診断内容を周囲に聞かれることなく、簡単に実施できるため、受診者にプレッシャーが掛からずプライバシーも守りやすい」と話しており、装置を小型化して、医療施設や免許センター、家庭などで幅広い実用を見込んでいる。



 今は問診などによる方法がメインですが、これだと客観的に、簡便に、そして認知症の患者に不快な思いをさせることなく鑑別できそうです。
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2010年03月11日

介護職の月給が平均9000円上がる。

介護スタッフの月給、平均9千円増 報酬3%

 介護保険サービスの対価として支払われる介護報酬が2009年度改定で3%増額された後、介護従事者の処遇がどれぐらい改善したかについて、厚生労働省は25日、実態調査の結果(速報値)を公表した。平均給与は全体で改定前より月額約9千円増えたが、給与などの引き上げ予定がないところも13%あった

 速報値は、改定効果を検証する社会保障審議会介護給付費分科会で示された。

 調査は、全国の特別養護老人ホームや訪問介護事業所など7141カ所を対象に実施。うち70.5%分を暫定集計し、従事者4万2千人余りの状況を調べた。

 同一の従事者について、08年9月の給与と改定後の09年9月と比べると、平均で月額22万2308円が23万1366円に増額。職種別では、ホームヘルパーを含む介護職員は約8900円増の月19万9854円だった。また、施設別で増加額が最も多かったのは特養で、約1万2千円。認知症グループホームは約9千円増、訪問介護事業所は約5900円増だった。

 ただ、今回のデータは、月給や日給、時給を区別せず集計。さらに、報酬改定を踏まえての給与引き上げか否かも区別していないため、分科会ではデータの整理が必要という指摘が相次いだ。

 09年度改定では、従事者の処遇改善のため、制度開始後初めてプラス改定された。厚労省は報酬アップで、「従事者(常勤換算)の賃金を月2万円上げられるだけの財源を確保」と説明していたが、半分程度にとどまった

 また、介護職員のさらなる処遇改善のため、月額1万5千円相当の賃金引き上げを助成する交付金が報酬改定後に設けられたが、この分は調査に含まれていない。同省は「交付金の影響もみて、分析が必要」とし、10年度に報酬改定と交付金の影響を踏まえた調査を実施する方針だ。



 税金を上げるしかないんですよねぇ、根本は。

 本当は公共事業費を削減しなければならないんですけれど、全国の土建屋は公共事業費に頼りきって何十年もきてしまったため、今公共事業費を削減したらその人たちの生活が、という問題が。

 いや、しかしそれははっきり言って癒着以外の何者でもないので、少しずつでいいから変えていくべきだとは思います。近くに大型スーパーが出来たから商店街の店が閉店してしまう、そこに税金を投入して活性化しよう、ってのはやってませんよね。でも土建屋に対してはずっとそれをやってきている。資本主義として間違っていると思います。

 話を介護に戻しますと、介護保険が誕生してからの保険料の上がりっぷりは凄いものがあります。必要とされているから仕方ないんですけれども。高齢化社会が進むと確実に上がるものですし。

 ならその負担をどこに強いるか?介護現場に強いるのは間違っています。結局国民が負担しなければなりません。そのために税金を上げるのは賛成です。ただ今の体制で税金を上げてしまうと、結局公共事業費に持っていかれるのではないかという懸念はあります。

 国民が政治を動かすようになったら、介護・福祉ジャンルに強い国として生まれ変われるのでしょうけれども。
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2010年03月03日

路上生活者の3割が、知的障害や発達障害の可能性

路上生活者の34%、知的障害の疑い

 東京都心で生活する路上生活者のおよそ3人に1人に知的障害や発達障害の疑いがあることが精神科医らの調査でわかりました。

 精神科医や福祉事務所の職員らでつくる研究グループは、去年の年末に東京・池袋の駅周辺で路上生活をしていた男性164人に対して知能検査を行いました。

 その結果、知的障害や発達障害などが疑われる知能指数70未満の人が全体の34%にあたる、56人いたということです

 研究グループは、「全人口にしめる知能指数が70未満の人の割合は2%台と推計されているが、それに比べると10倍以上も高い」としています。

 研究グループでは「路上生活者は失業者の問題として扱われているが、障害者福祉の観点からのサポートが必要」と話しています。



 なんとなく、納得できてしまうといいますか・・・

 これが本当ならば、国としての対応もまた別のものが必要になってくる気がします。

 何故社会で働かないか、という前に、働けないのではないか、と。
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2010年03月02日

脳卒中のリハビリに、Wiiが有効であるという研究が出る

脳卒中後のリハビリに“Wii”のゲームが有効――EVRESTから

 身体を動かして楽しめるゲームが人気の“Wii”を、脳卒中後の運動機能の回復に応用できるのではないか――。このアイディアの実現可能性が無作為化比較試験で検証された。

 報告者は、カナダ・トロント大学St. Michael病院のGustavo Saposnik氏ら。同氏らは、スポーツや家事の動きを取り入れたWiiのバーチャルゲームを実践した患者群では、同じ時間を娯楽要素の強いゲームに費やした患者群に比し、運動機能の回復が良好であったとするEVREST(Effectiveness of Virtual Reality Exercises in STroke Rehabilitation)試験の結果を、2月24日から26日まで米サンアントニオで開催された国際脳卒中会議(ISC2010)で発表した。

 EVREST試験の対象は、脳卒中発症から6カ月以内で、手・腕にChedoke-McMaster scaleスコア3以上の機能障害のある患者22人。これらの患者は、娯楽的要素の強いゲームを行う群とWiiのバーチャルゲームを行う群とに無作為に割り付けられ、それぞれに課されたゲームを1セッション当たり60分、2週間で8セッション行ってもらった。

 VRWii群に課されたゲームは、ラケットに見立てたリモコンを振ってプレイする「Wiiテニス」と、同じくリモコンを調理器具に見立てて食材を切ったり盛りつけたりする「クッキングママ」の2つ。大きな筋肉の運動が要求される前者と手先の細やかな動きが要求される後者を30分ずつ、計60分のプレイが1セッションとなる。一方、RT群には、カードゲーム、ビンゴ、Jengaなどが供された。

 試験の第一の目的は、このアイディアが実行可能かどうかを確認することである。したがって、主要評価項目には安全性とともに、セッション完遂率やセッション時間など、患者が実際にこなせたかどうかを評価する項目が設定された。

 その結果、全8回のセッションを完遂した患者の数は、RT群が8人(80%)、VRWii群が9人(90%)であり、1人当たりのセッション総時間は、それぞれ388時間、364時間であった。また、一部の患者が軽い疲労を訴えた以外に目立った副作用もみられなかったことから、これらの課題は十分実行可能だと考えられた。

 一方、4週間後の有効性の各指標は、両群ともにベースライン時より若干改善されていたが、年齢とベースライン時のMWFT、脳卒中重症度について補正後のWMFT変化は、VRWii群の方がRT群より有意に大きかった(-7.4秒、95%信頼区間;-14.5〜-0.2)。また、統計的有意には至らなかったが、握力変化についてもVRWii群がRT群より優れる傾向にあった(1.9kg、95%信頼区間;-2.5−6.2)。

 以上のように、Wiiのバーチャルゲームは、脳卒中後のリハビリ手段に求められる安全性と実行可能性を満たし、運動機能の回復を助ける有用な手段であることが、小規模ながらも無作為化比較試験によって世界で初めて示された。この結果が普遍的なものであることを証明するためには、より大きな規模の試験による検証が必須だが、Saposnik氏らのもとではすでにその計画が進行中である。低コストで治療効果の向上が望めるこの技術の有用性が、大規模試験によって証明されることを期待したい。



 Wiiと医学のニュース。

 運動に良いとされたり、あまり効果がないと報道されたりするWiiですが、脳卒中後のリハビリに有用とのことです。

 確かにWiiのゲームは単純ながらも皆でやると楽しいものが多いですね。昔、ファミコンをやるときに皆で集まっていたときと違って、まさに協同作業といいますか、一緒になって楽しめるものが多いように思います。

 作業療法の一環としてWiiを使う日も来るのでしょうか。「Wii はじめてのリハビリ」的なソフトで。
posted by さじ at 07:29 | Comment(0) | TrackBack(0) | 介護
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