1998年以降抗うつ薬の売り上げ増加と自殺者激増が一致 自殺者が一向に減らない。問題として取り上げられると、その都度、「不景気」や「ストレスの多い社会」がその原因とされてきた。そして早い段階で医師に診察してもらうことが自殺を未然に防ぐことにつながると言われている。だが、今、そこに大きな疑問符がついている。むしろ、真面目に医者に通えば通うほど、死へ近づいていくのではないかと疑念を抱かせる状況があるのだ。医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が追及する。
自殺予防のための内閣府による早期受診キャンペーンを目にしたことはないだろうか。
「お父さん、眠れてる? 眠れないときは、お医者さんにご相談を」
人口にこそ膾炙しているが、その成果は見る影もない。今年も9月10日から自殺予防週間が始まったが、日本の自殺者は一向に減っていないからだ。1998年以降、
自殺者は常に3万人を超えており、先進国のなかで最悪の道を突っ走っている。
相次ぐ自殺に国は2000年に初めて自殺予防対策を施策として取り上げ、2002年に自殺予防に向けて提言を行なった。その軸となったのが「精神科の早期受診」キャンペーンである。その根幹には、「多くの自殺者は精神疾患がありながら精神科や心療内科を受診していなかった。生前に医師が診察していたら自殺は防げたはずだ」という考えがあった。
しかし、その論理は現在、根底から覆っている。
自殺者の家族などが集まる全国自死遺族連絡会が2006年7月から2010年3月に自殺で亡くなった方1016人の遺族に聞き取り調査したところ、
約7割にあたる701人が精神科の治療を継続中だった。
また、東京都福祉保健局が自殺遺族から聞き取り調査をして2008年に発表した自殺実態調査報告書でも、自殺者のうち54%が「精神科・心療内科の医療機関」に相談していたことがわかっている。
実は国の調査でも自殺事例43事例のうち、20事例(46.5%)において死亡前1年以内に精神科受診歴が認められていた。平成21年度版の自殺対策白書はその事実を記し、こう指摘する。
<これは、従来から指摘されている、「自殺既遂者の9割以上がその直前には何らかの精神障害に罹患した状態にありながら、精神科治療につながっているのは少数である」という知見と、矛盾する結果である>
つまり、こうしたデータは、精神科・心療内科の受診が自殺防止につながっていないことを意味する。むしろ後述するように、受診が自殺を後押ししている可能性があるのだ。
そもそも1997年まで年間自殺者は約2万〜2万5000人で推移していた。しかし、97年に2万4391人だった自殺者は翌98年に、3万2863人まで一気に跳ね上がり、現在まで毎年3万人超が続いている。
なぜ、自殺は減らないのだろうか。これまで自殺が多発する理由は「不景気」「ストレス社会」などにあるといわれた。しかし、ここには見落とされている観点がある。同じく98年頃から抗うつ薬の売り上げが急伸しているという事実だ。実際、98年に173億円だった抗うつ薬の売り上げは翌年以降増え続け、06年には875億円に達している。
同時期にうつ病患者も急増した。厚生労働省の調査ではうつ病が大半を占める気分障害患者数は1999年に44万1000人だったが02年には71万1000人、2005年に92万4000人に達し、08年には100万人を突破した。
98年頃を境に自殺者数、抗うつ薬の売り上げ、うつ病患者数が増加する。これは何を意味するのだろうか。
精神医療の現場における「薬」の役割が相関を解くカギになる。
全国自死遺族連絡会会長の田中幸子さんの長男・健一さんは警察官だった。仕事ぶりは真面目で責任感が強かった。05年5月、勤務していた交通課管内で高校生3人が死亡する大きな事故が発生し、不眠不休で処理にあたった。
やがて健一さんは心労と過労が募って吐き気を催すようになり、めまいや耳鳴りがひどく勤務できない日もたびたび生じた。耳鼻科や眼科では治らず田中さんの勧めもあり、
休職して近所の心療内科を受診した。すぐにうつ病と診断され、薬を処方された。田中さんはこう証言する。
「息子は薬を手放せなくなっているようでした。私は病院を受診して、お医者さんの言うとおりに薬を飲めばうつは治ると思っていたのですが……」
しかし、初診からわずか1か月後、05年11月に健一さんは妻と娘と住む官舎で突然首を吊った。遺書はなかった。田中さんは続ける。
「携帯電話を見ると、
妻から“なぜ働かないのか”といった類のメールが何十通もきていました。息子の置かれている状況がよく理解してもらえず、サボっているように見えたのかもしれません」
本来、休息が必要なはずだが、休むよりもむしろ働かなくてはという想いもあったのかもしれない。
息子の死後、担当医に電話すると「診察に来ないと話は聞けない」と言われた。死の報告をするためだけに初診料を払って「受診」した。不誠実さに腹が立つと同時に、それまで信用していた医師に対して不信感を抱くようになった。田中さんは言う。
「その後遺族の会を作って、多くの人が息子と同じように精神科を受診し、投薬を受けた上で亡くなっていることを知り衝撃を受けました」
前出の同会の調査では、1016人中、自宅マンションから飛び降り自殺した人は72名。その全員が精神科の診療を受け、抗うつ薬などを1日3回、5〜7錠服用する薬漬けの状態だったことも判明した。ここからは、飛び降りという衝動的な行為を処方薬が引き起こした可能性さえ疑われる。
半分合ってるけど、もう半分はどうか、と。
単刀直入に言うと、今の日本の精神医療も最大の問題点は「
精神科・心療内科を掲げている開業医のレベルの低さ」だと思います。
「掲げている」ってのがポイントですよ、言うまでもなく。
まず今の日本において、心療内科クリニックをやっているところ、そのどれだけが、「十分に訓練を積んだ精神科医」がやっているのでしょうか。
いや、そもそも精神科と心療内科の違いを理解せぬあたりが悩ましい。心療内科のほうが入りやすいかもしれませんけど、うつ病を診るのは精神科ですよ。
で、町中で、駅前心療内科クリニックみたいにやってるところ。そこの医者は
本当に精神科医ですか?
よくあるのが、例えばどっかで外科やら内科やらやってきて、開業するときに、患者を集めたいから心療内科を掲げるところ。
コレ、
めちゃくちゃ腹立つんですよねぇ。
知識もないのに、「うつ状態だからうつ病、だからSSRIやらの抗うつ剤出しとこう」っていう安易な処方をする人の多いこと。
この、「精神科医でもないのに精神科や心療内科を掲げる開業医」または「精神科でやってきても知識も経験もないのに心療内科や精神科を掲げる開業医」の間違った処方で、うつが酷くなっているのではないでしょうか。
ひとくちに「うつ」といっても、それが「うつ状態」なのか「うつ病」なのか「双極性障害」なのか「統合失調症」なのか「発達障害」なのか。その心療内科の医者はちゃんと鑑別できてますかね?うつ病と診断されている人が実は双極性障害だった、とか、ないですか?
本題です。
よく抗うつ剤で攻撃性が高まるとか、自殺を促進するとか言われてますけど、それは「うつ病でない、うつ状態を呈する疾患に抗うつ剤を使っている」から、そういうことが起こるわけで。本来うつ病への抗うつ剤投与は慎重に行うべきなんですよ。だから、抗うつ剤が悪い、というのははっきり言って大きく間違っていますね。単に医者(それも精神科医が悪いというより、精神科の知識がないのに手を出す医者)が能力がないだけで。
もし私の周囲でうつっぽくなって、死にたいと言っている人がいたら、どうするか。
まちがいなく、総合病院のちゃんとした精神科の入院施設のあるところに連れていきますね。
駅前心療内科には行きません。もし軽そうならそこでもいいかもしれませんけど、最初にちゃんと話聞いてくれないところはアウトですね。行くとしたら、そのちゃんとした精神科で「ここなら問題ないでしょう」と言われたところにすると思います。そうやって紹介されたところならば、外来のフォローも適切でしょうし、もし具合が悪くなったら入院施設のあるところで面倒みてもらえるわけですから。
とまぁ、心療内科の悪口言ってるように聞こえるかもしれませんけど、それが現状です。もちろんちゃんとスキル積んだ心療内科クリニックもありますよ。それは信用できますし、ちゃんと患者をみて判断して投薬行っているところも結構あると思うんですけど、はずれが多いのがネックすぎる。多分心療内科クリニックを掲げているベテラン精神科医の皆さんも歯がゆく思っているのではないでしょうか。だいたい心療内科ってのはストレスによって「体に症状が出てくる」から内科なわけで、精神科とは全く別モノですからねぇ。
記事の最後に「衝動性」とありますけれど、衝動性が高いうつ病ならば入院すべきですし、もしその衝動性が双極性障害などからきているのであれば安易に抗うつ剤を処方すべきでないですしね。薬が悪いというより、薬を使う医者側が悪いと思う理由、お分かりいただけたでしょうか。
(注:そうはいっても、うつ病の難しいところは、薬が当たれば状態は良くなりますが、それでも元来自殺に繋がってしまう病なために、どんなベテランが担当して薬の調整を行っても、自殺してしまうことはあります。そうならないために必要なのは、周囲の協力、それしかないんです)