全国で大学生の自殺が増加している状況を受け、山口大・大学教育機構学生支援センターが、学生と接する際の留意点や対応策を記した防止マニュアルの作成を始めた。冊子にまとめ、学生と接触する職員に配布する。同センターは「学生が発するサインを見逃さないようにしたい」としている。
山口大は「連鎖的な自殺を招く恐れがある」として学内の自殺者数を公表していないが、警察庁の統計では、全国で２００５年中に自殺した大学生の数が４３３人と初めて４００人を超えるなど、大学生の自殺の増加が問題化しつつある。山口大では昨年度から、新入生を対象にしたメンタルヘルスを重視し、悩みがある場合の相談先などについて説明するなど、対策を強化している。
マニュアルは、臨床心理士で、同センター学生相談所長の名島潤慈・教育学部教授（５８）（臨床心理学）が自らのカウンセリング経験や、１０年間で５１人が自殺した別の国立大の検証結果などをもとに起案した。自殺に至るプロセスや周囲への影響の大きさを２５項目で詳述する。
「自分なんかいないほうがいい」と漏らしたり、「手紙や日記を焼く」「家族写真の自分の顔を塗りつぶす」「昔の恩師に会いに行く」など、自殺前に見られる行動例などを列記。学生が「死にたい」と漏らした時の応対や、応対する側の口調の強弱を含む言葉遣い、死のうとしている場面に遭遇した際の止め方をアドバイスする。
遺体を発見した学生や自殺者の友人などへの定期的なケアの重要性にも言及。自殺があった場合、相談を受けていた側も罪悪感にとらわれて危険な状態になるため、学生だけで相談し合うことを禁じ、複数の教職員らで支えるべきだ――という内容も盛り込む。
同センター長の植村高久・経済学部教授（５４）は「ここ十数年で学生の気質は大きく変化した。面と向かって他人と向き合えず、友だち作りが苦手で、悩みを一人で抱え込んでしまう」と指摘。「マニュアルは改善を加え、実効性の高いものにしたい」と話している。
日本臨床心理士会会長代行の乾吉佑・専修大教授（精神分析学）の話「１５年ほど前から、気持ちが過敏で傷つきやすい学生が増えている。言動に対するチェックリストで自殺防止に取り組むのは意義深い。大学が全学的に対策をとるのは全国でも珍しい」
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深刻な問題ですが、果たして職員がどこまで学生の実情をしることができるのか。友人間でも恐らく気づきにくいと思われます。友達づきあいの少ない人が増えているのならなおさらです。職員が学生の鬱症状に気づけるでしょうかね。クラスメートをうまく活用したほうが良さそうですけども。
しかしやろうとしている試みは非常に有意義です。できることなら学生全体に浸透してもらいたいものですね。それで自殺や鬱病を茶化すような学生なら馬鹿のレッテル貼られても仕方ないと思いますし。
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