昨年度の診療報酬改定で救急医療などに重点的に点数が配分されたものの、救急医療を「充実・改善することができた」医療機関が19.0%にとどまることが、厚生労働省の調査で分かった。「充実・改善できなかった」と回答した医療機関は倍近い37.0%で、残りは無回答だった。
調査は、「ハイケアユニット入院医療管理料」「特定集中治療室管理料」「救命救急入院料」などのいずれかの施設基準を届け出ている全国の医療機関1274施設を対象に実施。494施設から回答を得た(回収率38.8%)。
それによると、改善できた理由として、「救急医療に係る点数(妊産婦緊急搬送入院加算など)が引き上げられた」などが挙がった。一方で、改善できなかった理由としては、「改定幅が不十分」「救急医療の専任医師の確保が困難」などが挙がった。
また、改定後にハイケアユニット入院医療管理料などに上乗せする各加算の施設基準の届け出状況を聞いたところ、「妊産婦緊急搬送入院加算」が改定前と比べ0.8ポイント増の56.9%、「救急医療管理加算・乳幼児救急医療管理加算」は3.2ポイント増の91.3%、「ハイリスク分娩管理加算」は4.1ポイント増の49.8%、「新生児入院医療管理加算・新生児治療回復室入院医療管理料」は3.4ポイント増の10.3%となった。
さらに、院内トリアージの実施状況を聞いたところ、22.3%の施設が実施していると回答。
効果については、▽重症患者への早期対応が可能になった▽患者の状態を適切に評価できるようになった▽診療科の振り分けが円滑になった―などが挙がった。
救急医療などへの加算をめぐっては、昨年度の改定で救急医療管理加算が600点から800点に引き上げられたほか、妊産婦緊急搬送入院加算が5000点から7000点になるなどした。また院内トリアージについては、来院した患者にトリアージを行っている医療機関を評価する「院内トリアージ加算」が新設された。
救急医療も、本気で取り組むとすごく面白い学問です。
そう、学問として面白い。公衆衛生や統計学を駆使して、鑑別を挙げたり緊急度の高い疾患を除外するための身体所見や問診をとったりと考えながら実践する学問です。
本来なら日本全国でやるべきですが・・・救急医が少なかったり、マンパワーをそこまでかけれなかったりするのでなかなか困難なのが現状か。
