東日本大震災の被災地で、食物アレルギーに対応した食料の備蓄や受け入れ態勢が整備されていないため、子どもを含む患者らが命の危険にさらされるケースが相次いでいる。毎日新聞が都道府県と政令市計６６自治体に取材したところ、アレルギー対応食品の備蓄があるのは２０自治体（３０％）で、アレルギー用粉ミルクの備蓄は１５自治体（２３％）しかない。受け入れ態勢が整備済みなのは５自治体（８％）だった。阪神大震災や新潟県中越沖地震でも問題化したが、教訓が生かされていない形だ。
岩手県陸前高田市で母親（４５）と２人で暮らす女子高校生（１７）は小麦と貝類にアレルギーがあり、小麦を含む食品で呼吸困難になったこともある。
津波で家を流され病院に避難したが、届けられる食品はパンやカップめんなど食べられないものばかりだった。
何日か待ったが状況は変わらず、「これしか食べるものがない」と無理にパンを食べたところ、全身に皮膚炎の症状が出た。医師に薬をもらったが、かゆくて寝られず、シーツは血だらけに。別の避難所の親戚に回ってきたおにぎりを分けてもらうなどして食いつないだ。
ようやく状況が好転したのは先月下旬。避難所に「アレルギーの人、いませんか」という声が響いた。患者団体「盛岡アレルギーっ子サークル・ミルク」（盛岡市、藤田美枝代表）のメンバーが食品を届けに来たのだ。現在は仮設住宅に移り、症状も安定した。母親は「避難所では『これは食べられない』と言える雰囲気ではなかった。わがままととられるのも怖かった。行政にもアレルギー対応食品への認識があれば助かるのに」と嘆いた。
同県釜石市の佐々木昌子さんは、ダウン症の長女結有さん（７）と自閉症の長男凱君（５）がおり、凱君は小麦と卵にアレルギーがある。佐々木さんは車で寺に避難し、そこで車を津波に流された。手近にあったアレルギー対応食品を持って避難したが、すぐに尽きた。凱君は常に動き回るため避難所になじめないことから同市内にある夫の実家に移ったが、車がないため買い出しもできない。２人の子を抱えて疲労が極限に達したころ、知人から同団体の活動を聞き、対応食の援助を受けた。佐々木さんは「行政はあてにならない」とあきらめの表情だった。
食物アレルギーは、発疹やぜんそく発作などの症状が表れ、重篤な場合は死に至ることもある。例えば小麦に強いアレルギーがある場合、普通のしょうゆを使った食品も食べられない。厚生労働省の研究班が０５年にまとめた調査によると、食物アレルギーがある人の推計割合は乳児期が１０％、３歳児で約５％、全体では１〜２％という。
特に最近は、アレルギーもちの子供も増えてますからね。
もし今後、こういった災害に迅速に対応するためには、「被災地に食料を送る」ことを最優先するのは当然ですが、「送る食料に対してアレルギーをもつ人もいるかもしれない」ということでどんなアレルギーに対しても適切に対応できるようなスタンスが一番です。
いま、炊き出しを行う運動も各地で盛んに行われているみたいですが、どうでしょうか、アレルギーのことを少し配慮して、そういったことに気を配ることも、「余裕のある非被災者」だからこそ、できるのではないでしょうか。
特にこうやって情報が普及し食物アレルギーの成分表示なども盛んに行われている近代だからこそ、できることも増えてくるのではと。
◇アレルギー対応食品◇
食物アレルギーを持つ人のために原因となる原材料を除去した食品。食品衛生法が表示を義務づけている「特定原材料」７品目（卵、乳、小麦、ソバ、落花生、エビ、カニ）や、表示が推奨されている１８品目（大豆など）が含まれていない食品が該当。災害備蓄用には湯や水を注ぐだけで調理できる米飯（アルファ米）のうち、こうした原材料が使われていないものが一般的。
