東日本大震災の発生から1か月間に、全国から被災地に医療支援に入った医師や看護師らの数は、1万5000人以上にのぼることが、読売新聞の調べで分かった。阪神大震災を機に整備が進んだ災害医療支援は、過去最大の規模になることは間違いなさそうだ。
調査は今月14日までに、医療関連の各団体と都道府県を対象に、震災後1か月間に派遣した医療者の人数を電話などで確認した。国は阪神大震災で救急医療が遅れた反省から、災害初期の救命医療を担う災害派遣医療チーム「DMAT」を全国に整備、今回の震災では発生の翌日までに全国から1000人以上が被災地入りした。2007年の新潟県中越沖地震では、42チーム、約200人が出動したが、今回はその7倍以上の約320チーム、約1500人が活動。3月22日までに支援を終了した。
日本赤十字社、日本医師会など様々な医療関連の団体や学会、大学、都道府県など他の支援チームは、現在も活動を続けている。現地で数日間活動し後続のチームと交代する場合が多い。避難所での診療のほか、保健師による健康相談、精神科医による心のケアも実施。日本歯科医師会が派遣した歯科医は、遺体の身元確認作業も行っている。日赤によると、今回の被災地は広域で、もともと医師が少ない地域でもあるため、支援の期間は長引くとみている。
積極的な支援を行っているところが多いようです。
災害発生当初は、救急的な意味が多かったでしょうが、避難所暮らしやもともと疾患を抱えている人に対するアプローチなど、むしろ災害後の今だからこそ必要なことも多くありそうです。