送電線、電子レンジ、携帯電話…。電力設備や電気・電子機器から発生する電磁波（電磁界・電磁場）って健康に影響ないの？ そんな不安や疑問を持つ人に中立的な立場で最新情報を提供する活動が始まっている。
「電磁波を『危ない』とか『安全』と言い切れるだけの科学的根拠は国際的にもまだありません」。明治薬科大大学院客員教授の大久保千代次さんはそう説明する。
大久保さんは公衆衛生学が専門で、二〇〇七年三月まで電磁波の健康への影響や対応を調査・研究する世界保健機関（ＷＨＯ）の国際電磁界プロジェクトに従事した。財団法人電気安全環境研究所内に昨年七月設立された電磁界情報センターの所長を務める。
毎日の暮らしや経済活動に欠かせない電気だが、電力供給や情報通信システム、電化製品・装置などから発生する電磁波の健康への影響を心配する人が増えている。
「電磁波の健康被害が注目されるようになったのは一九七〇年代末」と大久保さん。米国疫学雑誌に高電流の高圧送配電線に近い住宅の小児はがんによる死亡リスクが高い、という内容の論文が掲載されたのがきっかけ、という。
その後、各国で動物実験や細胞学実験、疫学研究が行われてきた。だが、「疫学研究で統計的に電磁波と小児白血病との関連性が指摘された。でも、動物や細胞を使った生物学的には裏付けがない。喫煙とがんの関係のような科学的な因果関係は証明されていない」と説明する。
とはいえ、小児白血病だけでなく、電化製品や高圧線のそばでめまい、耳鳴り、関節痛などが起こる「電磁波過敏症」に苦しむ人がいて、発症の増大が懸念されている。携帯電話基地局の撤去運動なども起きている。
電磁波への関心は国際的にも高い。送電線や電気・電子機器からの電磁波についてＷＨＯは〇七年、「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められないが、関連は否定できない」として「念のための措置」をとるよう求めた。
こうしたＷＨＯの動きや電磁波への懸念の高まりを背景に、経済産業省は専門家のワーキンググループ（ＷＧ）を設け、電磁波規制のあり方や対策を検討。昨年六月、ＷＧは電力設備（送配電線、変電設備）の電磁波規制や健康への影響についての研究推進の必要性を指摘した。健康への影響の最新情報を提供する活動の充実も求めた。これを受け、電磁界情報センターが発足。十一月からシンポジウムや講演会の開催、文献データベースの構築、ホームページや小冊子での情報提供を続けている。
東京、大阪に続いて二月十九日に名古屋で開かれた市民との意見交換会では、出席者から「センターの中立性は保たれるのか」「インターネットでは『危ない』という情報ばかり」「偏らず、正確な情報がほしい」などの発言があり、センターへの期待が示された。
今、センターが注視するのは、急速に普及した携帯電話の健康への影響。ＷＨＯのプロジェクトで国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）が中心となり、研究を進めている。欧州を中心に日本を含む十三カ国が参加、年内には結果がまとまる見通し。
大久保さんによると、これまで発表された中には、十年以上の携帯電話長期使用者で聴神経のがんを誘発する可能性がある、とのデータも一部あるという。ただ、「思い込みがあったり、電磁波を浴びた量があいまいだったりするので、精査の必要がある。再現性のある結果はいまのところ出ておらず、日本では影響ないと判断している」。
大久保さんは「電磁波情報の提供や事業者の説明の仕方への不満が、誤解や不信を増大させた面もある」と指摘。今後のセンターの活動について「中立性を保ち、ＷＨＯをはじめ国際機関の正式見解など科学的根拠のある情報を分かりやすく伝えていきたい」と話す。
電磁波を出すものなんて日常生活を送っていればそこらじゅうにありますからねぇ。がんが発生したときに「電磁波のせい」とすることは出来ませんし、逆に「電磁波のせいではない」と断言することもできないでしょう。
科学的に証明されていない以上、微妙なところですね。普通の生活をしていれば特に意識して避ける必要はないような気がしますが。このブログを書いている私も、毎日パソコンの前で電磁波を浴びているわけですし。
