2011年04月17日

被災した住民に最も必要な医師

被災者の心のケアへ 県が精神科医ら派遣 広島

 被災した住民の心のケアのため、精神科医を加えた県の医療派遣チームが15日、県庁で湯崎英彦知事に出発報告をした。3チームが現地に赴き、長期化する避難生活による精神面の疲労や、心的外傷後ストレス障害(PTSD)などの対応にあたる。

 派遣チームは県立広島病院と中国労災病院、広島大病院の3医療機関。救命救急医、看護師に各チーム1人ずつ精神科医も加わる。保健所で1週間、被災者のメンタルケアを含めた診療を行い、今後必要となる支援ニーズを調査する。

 さらに、宮城県内の児童相談所に、児童福祉司ら2人を派遣。大きな精神的ダメージを受けた子供の心のケアをするほか、発達障害児の在宅訪問にも従事する。またこの日、被災地で支援活動を行った広島市立舟入病院と県立広島病院の医療チームが活動内容を報告した。



 実際に被災地に行った医師に話を聞くと、一番のニーズはやはり「不眠」みたいですね。震災により眠れなくなり、さらに避難所暮らしが続き、不眠。不眠薬を飲もうにも、余震が怖くて服用できない、と・・・。

 改めて、災害後の医療において「精神科医」の必要性を強く感じざるをえません。


posted by さじ at 19:23 | Comment(0) | TrackBack(0) | 精神

緊急被曝医療を学ぶプログラムを福井大学で

被ばく患者、救命は? 福井大付属病院医師ら放射線測定器使い実習

 緊急被ばく医療を学ぶ演習プログラムが15日、永平寺町の福井大付属病院であり、同病院の医師らが、被ばく患者が運ばれた際の対応法を実習した。

 原発立地県にある同病院が2009年に、敦賀市、敦賀市立病院と創設した「緊急被ばく医療に強い救急総合医養成コース」の一環。東京電力福島第1原発事故の際にも、医療支援で現場に向かった福井大付属病院副院長の寺沢秀一医師らが、救急部、総合診療部の30人を指導した。

 寺沢医師は、目に見えない放射線への心構えを「汚染のある患者に1時間処置しても、胸部エックス線撮影時の被ばく線量の6分の1」と説明し、被ばく者の救命処置や搬送をちゅうちょすることがないように助言。

 服を脱いでもらうことで、大部分の汚染が除去されることや、汚染を拡散させないため、床やストレッチャーをシートで覆う「養生」作業が必要なことなどを語った。

 参加した医師らは、放射線測定器で、汚染の程度を判断したり、患者への除染などをしたりして、緊急時の対応を確認した。指導した同病院救急部の小淵岳恒医師は「相手は目に見えないが、測定器もある。『正しく怖がる』ことが必要」と語った。



 放射能問題、なかなか難しいですね。

 まあ確かに体内に放射能を吐き出す物質を取り込んでしまった場合、ずっと放射線が出続けているわけで。逆に言えばそれ以外はほとんど無害なんですが。

 今更のようにCTとかを怖がる方も多いようです。でもCTは一瞬出るだけなんで。1回や2回あびようが無害です。
posted by さじ at 17:59 | Comment(2) | TrackBack(0) | 救急

東日本大震災後、1万5千人の医師・看護師が被災地に支援に向かう

医師ら1万5千人被災地入り…震災後1か月で

 東日本大震災の発生から1か月間に、全国から被災地に医療支援に入った医師や看護師らの数は、1万5000人以上にのぼることが、読売新聞の調べで分かった。阪神大震災を機に整備が進んだ災害医療支援は、過去最大の規模になることは間違いなさそうだ。

 調査は今月14日までに、医療関連の各団体と都道府県を対象に、震災後1か月間に派遣した医療者の人数を電話などで確認した。国は阪神大震災で救急医療が遅れた反省から、災害初期の救命医療を担う災害派遣医療チーム「DMAT」を全国に整備、今回の震災では発生の翌日までに全国から1000人以上が被災地入りした。2007年の新潟県中越沖地震では、42チーム、約200人が出動したが、今回はその7倍以上の約320チーム、約1500人が活動。3月22日までに支援を終了した。

 日本赤十字社、日本医師会など様々な医療関連の団体や学会、大学、都道府県など他の支援チームは、現在も活動を続けている。現地で数日間活動し後続のチームと交代する場合が多い。避難所での診療のほか、保健師による健康相談、精神科医による心のケアも実施。日本歯科医師会が派遣した歯科医は、遺体の身元確認作業も行っている。日赤によると、今回の被災地は広域で、もともと医師が少ない地域でもあるため、支援の期間は長引くとみている。



 積極的な支援を行っているところが多いようです。

 災害発生当初は、救急的な意味が多かったでしょうが、避難所暮らしやもともと疾患を抱えている人に対するアプローチなど、むしろ災害後の今だからこそ必要なことも多くありそうです。
posted by さじ at 08:29 | Comment(1) | TrackBack(0) | 救急

2011年04月09日

東日本大震災の影響で酸素吸入器が停止し死亡。

停電…医療事故、酸素吸入器停止で女性死亡

 宮城県で震度6強を観測した東日本大震災の余震で、酸素吸入器を使用して自宅治療していた山形県尾花沢市の女性(63)が死亡していたことが8日、確認された。県警などによると、女性の酸素吸入器は、地震による停電のために使えなくなっていたとみられる。「震災や計画停電などで医療機器トラブルや深刻な医療事故が起こらないか」。こうした危惧は以前から医療関係者から指摘され、警鐘が鳴らされていた。厚生労働省も詳しい実態調査に乗り出すなど、事態の重さを物語っているといえそうだ。

 女性は8日早朝、自宅の寝室ベッドで亡くなっているのを家族に発見された。県や県警などによると、女性は気管支炎を患っており、24時間の酸素吸入が必要な状態だったが地震後、吸入器は停止していた。現在、県警で検死を行い、死因を詳しく調べているが、尾花沢市で地震直後から停電したことが影響した可能性は高い。

 酸素吸入器は、呼吸するのが困難な患者が、空気中の酸素を濃縮して吸飲する器具。一般家庭の電源で使用できるため、この機器を使用して自宅で治療を続ける患者は多く、厚労省によると、東北と関東地方で7万〜8万人に上る。

 しかし、震災後、被災地では停電が続いており、首都圏では計画停電が行われている。多くの患者や病院関係者は「もし、停電で酸素吸入器が止まったら…」という不安を抱いてきた。それだけに、女性の死亡の衝撃は大きく、細川律夫厚生労働相は8日の記者会見で、「地震による停電と患者さんが亡くなったことの因果関係を調査する」と強調。厚労省も情報収集を始めた。

 酸素吸入器が停電で止まった場合、事前に携帯用酸素ボンベを準備しておけば一命を取り留めることができる。実際に多くの患者はボンベを用意しているが、酸素吸入器を使う、こうした患者は、体が不自由なケースが多い。突然の停電で暗闇になった際に、素早く酸素ボンベを取り出し、口や鼻に当てるのは容易な作業ではない。

 計画停電の際に、酸素ボンベを準備しておくように指導して回った東京都武蔵野市の武蔵野ホームケアクリニック院長、東郷清児医師(48)は、こう問題点を指摘する。

 「私が知っているだけでも、病気で本人の体があまり動かず、1人ではボンベから吸うのは難しい患者もいた。事前に分かっている計画停電のときは、看護師に張り付いてもらったが、急な停電では、そういうわけにもいかない」

 酸素吸入器メーカーも、各患者に注意を配るが、停電の際に、全員のところに駆けつけて、確認するのは不可能だ。しかも、酸素ボンベは数時間で酸素がなくなるのが普通で、停電が長引けば、病院に行かなければならない。数分間もボンベなしでは呼吸できない患者には、一刻の余裕もない。

 より重篤なケースでは、自宅で人工呼吸器やたん吸引機を使う患者もいる。停電時に長時間利用できるバッテリーもあるが、不安は伴う。すぐに助けてくれる家族がいない場合も少なくなく東郷医師は「結局はケース・バイ・ケースで対応を考えるしかない」と話す。

 今回の停電は、在宅の患者だけではなく、病院にも混乱を招いた。宮城県によると、県内の災害拠点病院14カ所のうち、石巻赤十字病院など5カ所で自家発電に切り替えたが、今後、停電の頻発や長期化によって発電自体が滞る可能性もある。

 東京電力は計画停電について“終了宣言”を出したが、地震や電力不足は今後も予想される。東北大病院災害対策本部の辺見敦総務課長補佐は「やはり停電は診療への影響が大きい」と話した。



 やはりというかなんと言うか。。。起きてしまうものですね。

 最悪の事態を予想できる、ということは、実際におこることも当然というか。。。何とも傷ましい話です。

 やはり今回のことを顧みると、自家発電の方法というのを考えて医療を提供しないといけないなと思います。
posted by さじ at 01:58 | Comment(2) | TrackBack(0) | 呼吸
×

この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。