レーシック手術は長期的にも安全である。

近視レーザー手術は長期的にも安全

　近視のレーザー手術は、長期的にも角膜内皮細胞に影響を及ぼさないことが示され、医学誌「Archives of Ophthalmology（眼科学）」11月号に掲載された。

　今回の研究では、レーザー屈折矯正角膜切除術（PRK）またはレーザー原位置角膜切開反転術（レーシック、LASIK）のいずれかを受けた患者16人の29眼を対象に、手術前および手術から9年後の角膜内面の細胞（内皮細胞）の写真を撮影。

　内皮細胞の１年あたりの減少率を、レーザー手術を受けていない人の42眼と比較した。その結果、手術から９年後には角膜内皮細胞密度は手術前よりも5.3％減少していたが、１年あたりの細胞減少率（0.6％）は、手術を受けた患者と受けていない患者との間に差がないことが判明した。

　「この結果は、レーシックおよびPRKの後に有意な内皮細胞の減少は認められないとする多数の短期研究の結果を裏付けるものである」と、報告者である米メイヨークリニック（ミネソタ州ロチェスター）のSanjay V. Patel博士およびWilliam M. Bourne博士は述べている。

　「今回の知見で重要な点は、屈折矯正角膜手術（近視手術）後の内皮細胞の減少が正常な眼と変わっておらず、手術を受けた角膜を後に提供組織として表層角膜移植に使用できることが示されたことである」と著者らは結論付けている。

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　新しい技術でしたが、ようやく「特別害はない」と分かったようです。これでレーシック受けやすくなったんじゃないでしょうか。

　まぁ、今年はずさんなレーシックを行うところのニュースもありましたし、普及にはなかなか時間がかかるか。。。

フランスで、尻たたきを禁止する法律が出来るかもしれない。

仏で尻たたき禁止法制化にノン　世論調査で８２％が

　フランスで子供のお尻をたたいて叱責することを禁じる法案が検討されていることに対し、有権者の８２％が法制化に反対であることが２２日、同国の世論調査で分かった。

　この法案は、与党、国民運動連合（ＵＭＰ）のアンティエ議員が「体罰を受けて育った子供は他人に攻撃的になる」との理由から、議会に提出する意思を示している。

　調査会社ＴＮＳソフレスの世論調査によると、子供を育てる際にお尻をたたいた経験があったり、尻たたきを是と考えたりする回答者は６７％に達した。また４５％は「親の権威の尊重を学ばせるために有意義」と答えた。

　ただ「尻たたきをできれば避けたい」とする回答者も５２％に上っており、法律による禁止には反対しても、体罰は後ろめたいと考えている親が多いことも浮き彫りになった。

　同議員によると、欧州連合（ＥＵ）が子供への体罰禁止の法制化を各加盟国に呼び掛けており、加盟２７カ国中１８カ国が関連法を整備しているという。

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　正直、尻たたきを法律化しても困る人はいなさそうですが。

　体罰が教育に必要と考えている人は、体罰されてきたんでしょうね。

　私も幼少の頃はかなりの悪がきでしたが、親に体罰されたことは一度もありませんね。そのかわり言葉で諭された。

　言葉で言えば分かるもんです。

　ファミレスとかで、子供がちょっとこぼしたりフォークを落としたりするだけで、すぐに頭を叩くバカそうな親がいますが、あれは良くない。自分もそうやって育ってきたから、そういう教育の仕方しか知らないんでしょうけれど、理解力のある子供に育つとは到底思えませんね。

介護関連の殺人が過去１０年で増加傾向に。

日本の介護殺人、過去10年に増加傾向 発生件数400件以上

　社会の高齢化が急激に進む日本で過去10年間に、高齢者が家族や親族による殺人や、介護放置、心中などで死に至る事件が少なくとも400件発生していると、20日の東京新聞（Tokyo Shimbun）が報じた。

　同紙が過去10年間の新聞報道をもとに調べた結果、事件の件数は増加傾向にあり、2000年には32件だったのが2006年以降は年間50件以上発生していることが分かった。加害者の75%近くが被害者の夫や息子などの男性。一方、被害者の70％は女性だった。

　高齢者の世話をする人間が介護に行き詰まり、経済的にも困難な状態に陥る傾向が高いことが原因とみられる。

　400件のうち、殺人は59％（承諾、嘱託を含む）、心中は24％、傷害致死は11％、介護放置は4％だった。

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　介護の現場は、周囲のサポートがないと到底できないようなものもあります。

　介護関連は市町村がうまくサポートしてくれるとはいえ、現状はまだまだ厳しいか。より負担の少ない方向にサポートしていくしかないですねぇ。介護関連の職種の賃金の低さも問題視されているようですし、改善点んは多々ありそう。

開業医の免税を認めず、見直す方向性に。

開業医の免税「認めぬ」　５０年来の優遇、税調見直し

　政府税制調査会は、１０年度税制改正要望の地方税分の「査定結果」を各省に通知した。５０年以上続く開業医の非課税措置をはじめ３１項目（重複を含む）を「抜本的に見直さないと認めない」と判断。「認めない」は９１項目で、判断対象の１７６項目のうち７割に否定的な態度を示した。

　査定の中心は地方税の負担軽減措置で、民主党が「既得権益」としてきた国税の租税特別措置（租特）にあたる。評価は４段階で「認める」は２８項目、「見直せば認める」が２６項目。国税でも１３７項目のうち計９３項目を「認めない」「抜本見直し」としていた。２０日から国税・地方税の査定結果をもとに議論を始めた。

　「抜本的見直し」を求めた開業医の診療報酬に対する事業税の非課税措置の減収額は約９６０億円。５２年に導入され、旧政府税調は廃止を求めていたが、日本医師会などの要望を受けた自民党税調の判断で手をつけてこなかった。

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　まあねえ…。貰いすぎってことはないと思いますけれどね、やるだけの仕事量をこなしているわけで。非課税にする代わりに近所の救急に週２ぐらいで従事、でもいいと思いますけれど。

　開業医と、中規模以上の病院の間には、大きな収益の隔たりがあります。やっている内容をみたら病院のほうがレベルは高いにもかかわらず赤字が続くほど、というのは何かこう、おかしい。医師全体の収益を奪うのではなく、医療費そのものを増やす方向に働かないと、今後の医療は担えなくなると思いますが。

インドネシア看護師、条件が違うと途中で帰国。

「インドネシアでの話と違う」看護師研修生が途中帰国

　日本とインドネシアの経済連携協定に基づき来日した看護師研修生１人が、「資格や業務の内容、賃金水準が、インドネシア側で聞いていた説明と違う」と不満を募らせ、研修を打ち切って帰国したことがわかった。

　厚生労働省は、現地で誤解を与える説明があったとみて、正確を期すよう、近くインドネシア政府に要請する。

　帰国したのは、第１陣（２０８人）として昨年８月に来日した２０歳代女性。語学研修を経て、今年２月に九州の病院に赴任。患者の食事や入浴の介助などを任され、入所者からは好評だったという。

　しかし、来日前にインドネシア側から受けた説明のうち▽日本の看護師資格は、他国でも働ける国際ライセンス▽資格取得前から注射などの看護業務ができる▽賃金２０万円以上を保証――などが事実と異なっていたとして９月に帰国した。

　厚労省によると、看護師資格は日本国内でのみ有効。「２０万円以上」の保証はしておらず、賃金は受け入れ施設ごとに異なる。同省は「インドネシア政府には十分な情報を伝えている」とするが、仲介機関の国際厚生事業団によると、同様の説明があったと訴える研修生がほかにもいるという。

　大野俊・九州大学アジア総合政策センター教授（東アジア研究）は「来日第１陣は募集期間が短く、２国間の連携が不足していたため、研修生に正確な情報が伝わらなかったのではないか」と指摘。別の専門家は、「研修生の募集にブローカーが介在するケースもあり、誤った情報が独り歩きした可能性もある」とみる。

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　うーむ、インドネシア政府、もうちょっと頑張ってもらいたいですね。人を集めるのはいいんですけれど、そこで政府が嘘をいってしまったら、意味ないですし、日本側が嘘ついてるような印象を与えかねません。労働と需要の２国間やりとりをうまくいかせるには、まずは信頼から。

ウクライナで謎のスーパーインフルエンザが大流行中。

死者の肺は真黒　ウクライナで謎のインフルエンザが流行、既に315人死亡

　現在ウクライナでは謎のスーパーインフルエンザが大流行している。死亡した患者の肺は炭のように黒く、内出血と肺水腫の症状があり、第1次世界大戦後のスペイン風邪に状況がよく似ている。ウクライナ政府の発表によると、現地では16日の時点ですでに140万人が感染、315人が死亡しており、近隣諸国のパニックを引き起こしている。WHOの先週の論評では、現地のウィルスは突然変異していないとのことだが、世界的流行病の第二波であると考えられているようだ。

　今回のインフル発生後、当初はH1N1インフルと考えられていたが、間もなく、3種のインフルが変種したウィルス性肺炎であることが伝えられ、新型インフルと別のインフルが結合し、スーパーインフルに変種したのではないかと指摘されている。

　ウクライナの救急医師Myron Borysevych氏は、このインフルエンザウィルスはH1N1型でも肺炎でもないと見ていると述べた。医師らは、このインフルは内出血と肺水腫の症状があり、スペイン風邪に類似していると考えている。また、西部地区の医師がこのウィルスによって死亡した患者を解剖したところ、肺が炭のように黒く、まるで焼け焦げたようになっていたという。

　ウクライナのビクトルユシチェンコ大統領は、WHO専門家9人を首都キエフ及びリヴィヴに緊急召集してウィルス検査を行い、英ロンドンへ送って分析を行っている。大統領はさらに、現在多くの人が死に直面し、インフル大流行により医師まで死亡していると伝えた。

　｢他の国で流行しているインフルとは異なり、ウクライナでは新型インフルのほかにも季節性インフルとカリフォルニアインフルが同時に流行している。ウィルス学者は、この3種のウィルスが変異して一つに結合してしまえば、攻撃力を持つ合成ウィルスになるだろうと推測している｣と大統領が伝えている。

　17日、WHOはサイト上で、ウクライナの新型インフルは、今年4月に始まった新型インフルの遺伝子と同じであり、突然変異ではないことを伝えた。

　ウクライナ「キエフポスト」紙は、15日の時点で、インフル感染と呼吸道ウィルスによる死亡者は299人に増え、134・7万人が感染しており、当日24時間以内に1万7千人余りが感染していると報道。この数字は1時間ごとに更新されている。現在さらに多くの人の感染が伝えられ、特に西ウクライナ9地区に集中しているようだ。

　現在ロシア、スロバキア、ポーランド、ハンガリー、ルーマニアはすでに、入国するウクライナ人に対して健康診断の実施を開始している。ポーランドのトゥスク首相は、欧州委員会とEU議長国のスウェーデンのラインフェルト首相に書簡を出し、「EUレベルでの迅速な行動が必要である」と促した。

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　ＳＦのような話ですが、実際現実に起こるようなものなんですね。３種類のウイルスによる突然変異が引き起こした脅威。

　新型以上に強力な新型スーパーインフルエンザと人類の闘いを、拡大するまえに防ぎとめられるか。

巨乳の女性のほうが知能指数は高い？

巨乳の女性は知能指数が高いという調査結果が！？

　『ＷｅｅｋｌｙＷｏｒｌｄＮｅｗｓ』に掲載された情報によると、バストサイズの大きい女性は知能指数が高い事が判明した。

　アメリカ合衆国イリノイ州シカゴ市の私立シカゴ大学に在籍する研究者が、約１２００人の女性達を対象に「バストサイズと知能指数」に関して調査。その結果、バストが小さい女性より大きい女性のほうが、最大で１０アイキューポイント（ＩＱＰＯＩＮＴ）高かったという。

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　なんだＩＱか。なんか日本の番組でも検証されたりしてますけど、結局あんまり変わらんような気がしますね。

合コンしてみたい職業１位に２年連続で「医師」。

人気職業トップの「医師」と合コンしても「楽しくない」という説

ある調査によると、女性が「合コンしてみたい」と思う職業のトップは、2年連続で「医師」という結果になった。しかし、実態を聞いてみると「医師と合コンしても、そんなに楽しくないかもしれない」という気がしてくる。

ＮＴＴレゾナントが運営するgooランキングは2009年11月16日、「合コンしてみたい男性の職業ランキング」を発表した。回答者は全国の「gooリサーチ」登録モニター男女1,156名。それによると、男性の人気職業トップ10は以下の通り。

1.医師
2.パイロット
3.お笑いタレント
4.芸能人
5.弁護士
6.マスコミ関連
7.経営者
8.大手メーカー
9.公務員
10.ミュージシャン

2008年の同じアンケートと比べると、トップは医師で変わらず、2年連続で強さを見せつけた。コメント欄には「所得基準なのウケる」「金にたかるハエ共に吹いたＷ」といったやっかみ（？）が書かれている。

一方で、前回は芸能人と一緒になっていた「お笑いタレント」が独立して3位に。お金やルックスだけでなく、トークもできないと合コンでは人気を集められないということか。都内の大学病院に勤務する30代の医師は、この結果に苦笑している。

「よほど特別なイメージを持っているんですかね。そんなに楽しくないですよ、医者と合コンしても。仕事のことを聞かれても、プライバシーとか専門性とかあって答えにくいし。虚栄心を満たしにくる女性には、こっちも興味わかないです。そもそも週一で夜勤もあって、合コンもデートもする時間ないんですが。開業医は別かもしれないけど」

また、Q&Aサイトの「教えて！goo」には、開業医のタマゴたちが女性たちと合コンにまでは至るものの、それ以上の進展がないのを見かねて、「恵まれた家庭に育ち、勉強にがんばってきた後輩達がなぜ、合コンでもてないのでしょうか？」と嘆く相談が投稿されている。

相談によると、合コンに参加する若き医師たちは、真面目で顔もハンサム、高級車を数台持っている。しかし、女性たちとのコンパは一次会で切り上げ、二次会は男性陣だけで高級ホテルのラウンジに移動し、病院経営の勉強会をやるような変わった人たちなのだ。

「普通じゃないのかな？」というのが彼らの言い分だが、もしネタでないのなら、よほど「医師と結婚します！」と腹をくくった女性でなければ引いてしまうだろう。こういう実態を知ったら、来年のアンケート結果は変わるのではないか。

なお、「合コンしてみたい女性の職業ランキング」では、前回4位だったモデルがトップに。前回トップの看護師は2位だった。男女の勝手な願望が反映されているわけだが、人気職業との合コンはあまり実現しないし、自分がカップルになれることもほとんどない。「どんな職業でもいいから理想な人に会いたい」という切実なコメントが印象的だ。

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　勉強、勉強、ですからねぇ。医師になっても勉強。

　１位の医師を選んだヒトは、明らかにガッつきすぎでしょう。２〜４位に比べて明らかにお金や地位目当て。確かに安定してはいるでしょうけどね。人格的にも良いヒトが揃っているというのは間違っていないと思いますが。

　ただ合コンって、もっとこうハジけるようなほうが楽しいでしょう。そうすると医師はあまり楽しくないかもしれませんね。医師のほうも合コンで相手をみつけられるとは思っていないような気もしますが。

　しかし医師免許というのは不思議なもので、どんな不細工だろうと、どんなに酷い性格だろうと、必ず結婚できる魔法のアイテムなのです。それだけ女性は医師免許が好き、ということですかね。逆に女医は結婚が難しいんですけれども。

海堂尊原作「ジーン・ワルツ」が映画化。菅野美穂が主演

菅野美穂、美ぼうの産婦人科医に！医療界のタブーにメス！

　大ベストセラー「チーム・バチスタの栄光」「ジェネラル・ルージュの凱旋」の作家、海堂尊原作の「ジーン・ワルツ」が菅野美穂を主演に迎え映画化されることがわかった。現代の日本医療が抱える問題を生んだ体制（システム）に、反旗を翻す女性医師が主人公の医療ドラマだ。

　「Tomorrow〜陽はまたのぼる〜」「働きマン」など、最近ではさまざまな働く女性役で視聴者を魅了してきた菅野美穂が演じる。現代医療の問題と矛盾が噴出する産科医療の最前線に立ち、体制をも敵に回して、命の誕生をさせるというアグレッシブな人物を演じる菅野は、「生命の誕生ということは本当に素晴らしいことで、赤ちゃんが健康に生まれてくることは決してあたりまえのことではなく、それ自体が奇跡なのだということを作品を通じて、改めて実感することができました」と生命の奇跡に感動しながら演じたことを明かした。

　また帝華大学の理恵の上司として体制の中での変革を目指す清川吾郎役に田辺誠一、主演を囲む女優陣は、白石美帆、片瀬那奈、南果歩、風吹ジュン、そして浅丘ルリ子らと美しく華麗な実力派女優が顔をそろえた。監督は、映画『ＮＡＮＡ』シリーズで大ヒットを飛ばした大谷健太郎。

　原作者の海堂氏も「壊滅寸前の産婦人科医療の現実と希望。勇気ある映画化で、配役も原作のイメージ通り、期待大です」とこのキャスティングには大満足の様子。

　大谷監督も「子どもが生まれるということが、どれほど素晴らしいことなのか。２年前に親となって感じた感動を、一人でも多くの人に伝えたい想いで撮影しています」と自身の体験と照らし合わせ真摯な気持ちで臨んでいることを明かした。

　現代医療の問題と矛盾が噴出する産科医療の最前線に立ち、不妊治療のエキスパートでもある理恵は、体制をも敵に回して、命の誕生という奇跡に、文字通り身を捧げて、戦いを挑む。代理母出産という日本での禁じ手をも視野に入れながら医療の本当の役割とは何かに迫っていく。医師の強い思いすら医療過誤として葬られていく、崩壊寸前の現代医療の現実を鋭く衝きながら命の誕生の奇跡を描いた映画『ジーン・ワルツ』は、来年2月に完成予定。

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　海堂氏の作品は、結構鋭く、厚生労働省とかに切り込んでますよね。なかなか気持ちいいくらいに切り込みます。

　映画「ジェネラルルージュの凱旋」は、救急のシーンがホントかっこよかったですね。久々に、小説よりかっこいい映画をみた気がします。あれをみてしまうと、次からの作品に期待したくなっちゃうんですよね。

「研修医ニーナの731日」出版。

『研修医ニーナの731日』を書いた石原新菜氏

　2004年4月から始まった新臨床研修医制度で、大学医学部を卒業した新人医師に2年間の研修が義務づけられるようになった。多くの大学病院では、それ以前に比べて研修医が担う仕事量が急増し、過重な負担が強いられるようになっている。

　書名にある「731日」とはまさにその2年を指しているが、「あの2年間の大変さを忘れてしまうのが惜しい、と思ったのが本を書いた動機です。研修から1年近くたった今年に入って書き始めました」という。

　内科に始まり、救命救急センターや外科、周産期医療が問題になっている産婦人科など、2年間に各所で見聞したことを素直な筆致でつづっている。病院・医療現場を取り巻く問題点だけでなく、改善すべき点についても、みずみずしい感性からの提言を訴えかけているのが本書の特徴だろう。

　今では笑顔を浮かべて、振り返ることもできるようになったが、ニーナにとっては平坦な道ではなかった。

　「書いているときは、いろいろな思い……特に怒り(笑)が浮かんできて、実際はこの倍くらいは書いたんですよ」というように、本書でも、当直続きのハードな日々に彼女の生理が一時なくなることも明かしているほどだ。

　研修医は、1年目に最も長い内科を6カ月、外科と救命救急センターを各3カ月担当し、2年目は精神科など4科を1カ月ずつ担当して、残りを自由選択する。その限られた期間でありながら、内科の患者にHIVを告知し、外科では末期がんの患者を担当する経験もした。

　「血液内科で、20歳の男性を受け持ったのですが、彼がHIVに感染していました。それだけでエイズを発症するものでなく、薬でそれを抑えれば死ぬこともない、と説明しました。彼は同性愛者でそのパートナーにも、感染を伝えることを約束してくれ、ほっとした経験があります……」

　余命残り少ないがん患者への告知も、同様に深刻だ。

　「外科で、余命半年から1年の患者さんを担当したのですが、その方は再婚の予定がある、という話を聞きました。これからの幸せに期待する人にそれを言うというのは……。結局、指導医が告知をしましたが、今後私が告知をすることもあると思います。がんと闘う患者さんと同じように、私たちもそれ相応の覚悟をもってしないといけないと思いますね」

　本書では、まじめな話だけでなく、病院内での看護師と医師の確執や、激務のあまりセックス依存症になる女医、医師になった途端にモテまくるという男性研修医の一方で、玉の輿に乗りたがる看護師など、赤裸々に描かれる病院内の人間模様も面白い。

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　何とも、病院内のリアルすぎる点もしっかり書かれているようで…。どこの病院も似たようなもんなんですね。

　実際の研修医の大変さや生の声を知る上では面白い本になりそうです。

　医療モノ全般で言えることですが、患者さんのプライバシーだけは守ってね。

あなたの身体の痛みは、もしかしたらうつ病かもしれない。

うつ病による身体的な痛み、認知度低く

　診断前に自分の身体的な痛みがうつ病の症状の一つであることを知っていたうつ病の患者が約2割にとどまることが、塩野義製薬と日本イーライリリーによるプロジェクトチーム「『うつの痛み』情報センター」の調べで明らかになった。同センターでは、「うつ病の症状としての『痛み』の存在を周知していくことで、患者さんが医師に『痛み』の症状を話し、うつ病のよりよい治療につながることを願い、情報活動に努めたい」としている。

　調査は昨年12月、インターネット上で実施。過去5年以内にうつ病と診断され、うつ病治療薬を服用している有職者297人と、うつ病やうつ状態の患者を1か月に1人以上診察している経験年数3−30年の一般内科医と精神科医309人から回答を得た。

　調査結果によると、患者の身体的な痛みの経験については、「痛みあり」が59.9%、「痛みなし」が40.1%だった。

　このうち、「痛みあり」と答えた人に「身体的な痛みで最もひどくわずらわしかった症状」を聞いたところ、「頭痛」が33.7%で最も多く、次いで「身体全体の漠然とした痛み」25.8%、「背中の痛み」24.7%、「胃腸などの消化器系の痛み」15.7%の順だった。

　また、診断を受ける前に身体的な痛みがうつ病の症状だと思っていたかどうかを聞いたところ、「はい」21.9%、「いいえ」60.1%で、「分からない」は18.0%だった。

　一方、医師に対し、診察するうつ病患者のうち、痛みを伴う身体症状がある患者をどれくらいの頻度で診るかを聞いたところ、「時々」が55.0%で最も多く、以下は「多くの場合」33.0%、「まれに」10.4%、「分からない」1.0%、「常に」0.6%、「全くない」ゼロの順だった。

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　痛みを主訴に病院に行っても、確実にコレだと断定できないことはしばしばあります。色々な検査を行ったり、問診をする過程で、もしかしたらうつ病かもしれない、と思うことも。

　ここで難しいのは、患者さん本人は、身体のどこかが悪いから痛みがあるんだと思っているということですね。日本特有というわけではないんですけれど、自分自身がうつ病であると認めたくないということもあるのかもしれません。

　ですがうつ病の治療をするにつれて、痛みは解消されます。痛みで悩んでいる方、もしかするとその痛みは、うつ病からくるものかもしれません。色々な症状を呈する病気であると認識する必要があるでしょう。

ベトナムで無償で白内障治療をする服部医師の講演会。

ベトナムで無償治療の医師が講演　執刀６千人、失明も防ぐ

　医師不足や貧困のため目の病気が失明につながるケースが多発するベトナムで、無償の治療を続ける眼科医服部匡志さん（４５）の活動を広く知ってもらおうと、聖マリアンナ医大（川崎市）の学生が２２日、服部さんの講演会を大学で開く。

　昨年ベトナムを訪れた主催者の同大５年小徳暁生さん（２３）は「困っている人を助けたいとの気持ちで患者に接する姿勢に感銘を受けた。国際医療の在り方を考える機会にしたい」としている。午後３時半から医学部本館で、参加は無料。

　服部さんがベトナムで眼科医療に携わるようになったのは２００２年。ベトナム人医師から、経済的理由などで白内障の治療を受けられず失明する患者が多く、眼科医も不足している実態を聞き、支援を求められた。

　月の半分を現地で過ごし、ハノイの国立眼科病院で技術指導をする一方、地方の町で多い時は日に数十人の患者に無償で手術をする。執刀したのは８年間で約６千人。

　小徳さんは報道などで服部さんの存在を知り、大学の仲間と昨年８月、ベトナムに渡って行動を共にした。支援の輪を広げる一助になればと講演会を企画した。

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　眼科の凄いところというのは、患者さんのＱＯＬ（生活の質）を劇的に向上させるというところです。

　白内障の手術などを行えば、今まで見えていなかった視力が劇的に戻るというところが、眼科、特に手術などを行うスペシャリストの凄いところです。

　発展途上国では日本のように医療を受けることが出来ず、酷い白内障で失明してしまうこともしばしば。治療をすれば一気に完治する病気ですが、治療しないで失明してしまっては日常生活を送ることすらできません。

　２２日というと明後日ですが、ご興味のある方は行ってみてはいかがでしょうか。現地で医療に携わっている人の講演は結構面白いと思いますよ。

弘前大学と大館市立総合病院が専門医育成で協定

大館市立総合病院：専門医育成で協定　弘前大とネットワーク　／秋田

　大館市立総合病院（舘岡博院長）は１７日、弘前大大学院医学研究科（佐藤敬科長）や同大医学部付属病院（花田勝美院長）との間で、専門医養成病院ネットワークに関する協定を締結した。

　協定は、医師不足対策や高度医療に対応する専門医育成などが目的。卒後３年目の若手医師や中堅医師を専門医として育てるための研修について、同大を中心としたネットワークに参加する自治体病院などが協力して取り組む。青森県内では弘前市立病院と五所川原市立西北中央病院が同様の協定を結んでおり、秋田県内では初のケースとなる。

　大館市立総合病院はこれまで大学側と医師派遣や医学部学生の実習、臨床研修医の受け入れなどで相互に連携し、地域医療の発展と人材育成に努めてきた。

　同病院であった協定締結式で、佐藤科長は「学外の優良機関と連携して学生の卒後教育、専門医の育成に取り組むことで、地域医療の充実が期待できる」、舘岡院長は「協定が医師確保に結びつくと期待している」とあいさつ。３者が協定書にサイン後、病院を運営する小畑元・大館市長らを加えて握手を交わした。

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　弘前大学も研修医集めになかなか苦労しているところではありますね。後期研修以降で獲得する狙いか。

　しかしこう、色々な病院でタッグを組む、病院群制度があると、若手医師にとっては大きなメリットになります。研修期間中に１つの病院だけでなく、色々な病院をみてまわれるという長所にもなりますし、専門分野で連携すれば様々なニーズに合わせた研修もできるようになります。

　初期研修後にその後にその病院群に残ればより良い後期研修もできるようになりますしね。人材確保という意味では病院群にとってもメリットは大きいでしょう。

初期臨床研修、大分県の充足率は５８．５％。

新人医師臨床研修　充足率は５８・５％

　新人医師の臨床研修制度で、来春の希望者と研修を受ける病院との組み合わせ（マッチング）が決まった。県内では１３病院が計１０６人を募集し、前年度より１人多い計６２人が研修を受ける。定員に対する決定者の割合である充足率は５８・５％（前年度比３ポイント増）だった。大分岡、大分健生、県立の３病院は全国平均の７５％を上回ったが、希望者ゼロの病院が六つあった。

　県内で希望者数が最も多かったのは大分大医学部付属病院の４４人。募集定員に２０人満たなかったものの昨年より５人増えた。２年目の研修プログラムを変更し、これまで８カ月間だけだった選択科での研修を１１カ月間に延ばすなど、研修に自由度を増したことが希望者数の増加につながったという。

　ただ、他県では広島大や岡山大付属病院の充足率が１００％に達し、同じ大学病院でも格差が出ている。大分大の卒後臨床研修センターは「充足率を満たした病院の事例を研究し、来年度以降に役立てたい」としている。

　一方、天心堂へつぎ、厚生連鶴見、県済生会日田の３病院は４年連続でゼロだった。済生会日田病院総務課は「過疎地の病院はどこも研修医が集まらない。研修医を獲得しようにも決め手がない。給料を上げようにも原資もない」と話している。

　臨床研修は国家試験に合格した新人医師が２年間、複数の診療科を回り研修を受ける制度。学生は全国の指定病院から研修先を自由に選ぶことができるため、病床数や症例の多い都市部の病院に人気が集中する傾向にあり、国は都道府県別に定員枠を設けるなど見直しを始めている。

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　過疎地域の研修医獲得は、厳しいです。

　よく過疎地域ほど給料が高い、と言われますが、実際のところ、給料目当てでそこを選ぶ研修医というのは意外といないような気はします。研修医は激務ゆえにどんなに貰っても使う暇すらないというのが実情ですし。

　根本的に、不安があるんでしょうね。

　どういう不安かというと、「そこへ行って２年間で得られるものは多いのだろうか」という。

　医療研究の最先端である大学病院ですら、ある程度楽に入れるぐらい、就職という面では簡単です。もちろん大学病院周辺の有名市中病院でもそれはさほど変わりません。

　そんな状況の中、病院を選ぶときに、過疎地域の病院のデメリットは、「指導してくれる医師がいるのかどうか」「ちゃんとした指導内容なのか」だと思います。



　どこの病院というわけではないのですが、研修医を募集しているとある病院では、科の専門医が１人もいない、というところもあります。まともに初期研修として勉強できるような環境の整っていないところに誰も来てはくれないでしょう。

　過疎地域ならば、熱心に指導してくれる医師もいなければ環境もない、という不安を払拭するような点をアピールすれば、やる気のある学生も見学に来ると思います。もともとネガティブな印象があるので、宣伝が難しいとは思いますが…。結構、今の環境とは別の環境でやってみたい、という人もいると思うので。

古代ミイラをＣＴにかけたところ、動脈硬化がみつかる。

古代エジプト人も動脈硬化　ミイラをＣＴ検査し判明

　現代の生活習慣が主な原因とされる動脈硬化が古代エジプトの時代にも存在したことが、米研究チームのミイラへのコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）による調査で分かり、１７日にフロリダ州で開かれた米心臓学会で発表された。ＡＰ通信が報じた。　中部アメリカ心臓研究所（ミズーリ州カンザスシティー）のランドール・トンプソン医師は「ファストフードや喫煙、運動不足などの現代的なリスク要素が動脈硬化の原因と考えられているが、今回の結果は必ずしもそれだけではないことを示している」と語った。

　ＡＰによると、研究チームはエジプトで保存されている紀元前１９８１〜紀元３３４年のミイラ２２体にＣＴスキャンを実施。うち９体に動脈硬化の症状が見られ、１体には心臓発作が起きた形跡があった。

　カリフォルニア大サンディエゴ校のマイケル・ミヤモト医師は「ミイラと現代の患者の動脈硬化が似ているのにびっくりした」と述べた。

　２２体のうち身元が特定されているものはすべて、古代王朝の高官や高僧など社会的身分が高く、トンプソン医師は「（当時）裕福な者は塩漬けの肉を食べたので、高血圧になったのかもしれない」と推測している。

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　まあ、そりゃぁそうか…。

　当時の食事って、おいしいものはずっと食べ続けるような感じだったんでしょうねぇ、富裕層ほど。

　日本でも、位の高い人が豪華な食事ばかり食べていて、脚気になったりしていましたし。

　食べるものが少なかったとはいえ、ミイラになるほどのランクの高い人であれば、今の中年以上にメタボリックだったかもしれませんね。

財布に入るカード式の体温計を発売。

こう見えても体温計

　新型インフルエンザが流行し、普段にも増して、一層の体調管理が求められています。そんなときに便利なのが、携帯して体温を測れるこの体温計です。

　まるで小さなアイスクリームのスプーンのような体温計。クレジットカード型のケースに収められているので財布やバッグに入れて携帯し、必要なときにさっと熱が測れます。

　黒い液晶部分を舌や脇の下に差し込んで測り、液晶の黒点の数で体温を表示します。小さな体温計ですが、ケースにはルーペがついています。使用後は水洗いして水分をふき取り、ケースに戻すだけ。繰り返して使用できます。

　体温計は長さ約９センチ。ケースと合わせても重さは１０グラムです。価格は５２５円。問い合わせは、東急ハンズのオンラインショップ「ハンズネット」（ｗｗｗ．ｈａｎｄｓ−ｎｅｔ．ｊｐ）。

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　これ欲しいです。カード式ということでお財布にもフィットしそう。
体温計って持ち運ぶにしてはいささか不便でしたからね。これぐらいのサイズになってくれるととても嬉しい。ハンズで売ってるのかー。買ってみようかな

メタボリックシンドロームの診断基準を再検討する。

「男８５センチ、女９０センチ」再検討

　肥満症やメタボリック症候群の診断基準の１項目、腹囲（ウエストサイズ）について「男性８５センチ以上、女性９０センチ以上」という現在の基準値が妥当かどうか、日本肥満学会が専門委員会を設置し本格的な検討に入っている。大規模なデータ解析などを進めており、来年をめどに結果を公表する。

　日本の基準値は海外に比べて、男性はかなり厳しい一方、女性の基準値が男性より緩いのは珍しく、異論も出ていた。現在の基準値は、肥満学会が肥満症の診断基準として２０００年に策定。関係学会が合同で０５年に作ったメタボリック症候群の診断基準にも盛り込まれ、厚生労働省は学会の定めた基準値をメタボ健診に採用した。

　だが策定の基になったデータは、著しい肥満を含む肥満者が中心で、女性の数が少ないなどの問題があったという。米国では男性１０２センチ以上、女性８８センチ以上など、国や地域により腹囲の基準値は異なる。

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　メタボリックシンドロームの基準ができて、メタボという概念が一般に普及してきました。正直、肥満という分かりづらい概念から、メタボという症候群にすることで、一般の人に肥満の予防・認識をさせることには成功したので、あとはできるだけ日本人に合わせていく感じですかね。

過大な表現で販売されているインフル用マスクにご注意。

「ウイルスカット９９％」は過大　インフル用マスク

　新型インフルエンザの流行で売り上げを伸ばしているマスクで、１５商品のうち少なくとも１１商品が「ウイルスカット９９％」「Ｎ９５規格クリア」などと過大な表現で販売されていることが１８日、国民生活センターの調査で分かった。

　マスクを販売する際の公的な表示基準はないが、消費者庁は同日、科学的根拠が薄く消費者が誤解する恐れがあるとして、業界団体「日本衛生材料工業連合会」を所管する厚生労働省に対応を取るよう通知、景品表示法に基づき業者に行政指導することを決めた。

　調査は８〜１０月、東京都町田市内と神奈川県相模原市内の量販店やコンビニ、通信販売で売られている１５商品を対象に実施した。

　国民生活センターによると、１５商品のうち、ウイルスの捕集効率９５％以上は３商品だけだった。６商品は８０〜９５％、２商品が６０〜８０％で、５０％以下も４商品あった。

　１３商品が、捕集効率が「９９％」や９５％以上の医療用「Ｎ９５規格」を満たすなどと、パッケージやインターネット上で数値を示して販売。表示を満たしているのは２商品だった。

　中には数値を挙げず「ウイルス対策をフルサポート」とだけ記載し、９５％以上の商品もあった。

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　偽商法か…。

　本物のN95マスクは、かなり画期的なマスクなんですが、まあその他市販のマスクを売るためには、こういう風に宣伝するのが一番効果的ですよねぇ。

　でも嘘は嘘。消費者を騙しているだけです。

　マスクは飛沫感染を防ぐ意味では大事です。市販のマスクでもつけたほうがいいでしょう。

抗がん剤ネクサバール錠投与後に１２人が死亡。

抗がん剤投与後に１２人死亡　肝不全や脳症、副作用か

　厚生労働省は１８日、進行した肝細胞がんや腎細胞がんの治療薬「ネクサバール錠」（一般名ソラフェニブトシル酸塩）の投与後に、３６人が肝不全や肝性脳症になり、うち１２人が死亡したと発表した。昨年４月の販売開始から今年１０月末までの報告数で、この間の使用者は約５５００人。

　厚労省によると、３６人のうち３４人は肝細胞がんの患者。死亡した１２人のうち４人は投与から４〜５日後に死亡しており、薬の投与との関連が疑われるという。同省は投与の際は肝機能検査などをし、異常があった場合には投与を中止するよう注意を呼び掛けている。

　製造販売元のバイエル薬品に対し、使用上の注意の「重大な副作用」の項目に肝不全と肝性脳症に関する注意を盛り込むよう、添付文書の改訂を同日付で指示した。

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　がん細胞というのは正常の細胞と似ている面があります。増殖を抑える抗がん剤は、細胞のDNAの増殖部分を叩いたりする物が多いので、やはり強力な副作用というものは起こってしまいます。

　副作用を考慮しつつ、その患者さんの肝機能などを見極めた上で投与する必要がありそうです。

診療報酬の底上げに対しての見解。

診療報酬の全体的な底上げを−TKC指標基に日医が見解

　日本医師会は11月18日の定例記者会見で、TKC全国会がまとめた「TKC医業経営指標（M−BAST）」に基づく動態分析結果を示し、病院、診療所共に保険診療収益が微増にすぎなかったなどと指摘した。その上で、その原因である受診日数減少などを踏まえた診療報酬の検討や全体的な底上げが必要との考えを示した。

　日医が公表したデータによると、昨年度の医業収益は前年と比べ病院で1.7％増、診療所で1.1％増。このうち保険診療収益は前年と比べ病院1.5％増、診療所0.3％増だった。

　一方、個人病院、個人診療所を除いた法人の「損益分岐点比率」を見ると、病院では94.9％、診療所では95.0％だった。

　損益分岐点比率は、医業収益の変化にどれほど耐えられるかを示す。低いほど良く、一般に80％以下が優良。95％であれば、5％超の収益減少で赤字に転落する。

　日医は、保険診療収益について「診療報酬プラス改定分が重点投入された病院ですら1.5％の伸びにとどまった」とし、受診日数の減少を原因に挙げた。その上で、受診日数が大幅に減少すれば、診療報酬が引き上げられても医業収益は減少し得ると指摘。受診日数の変化や、平均在院日数の短縮化など、診療報酬改定以外の制度改革の進ちょく状況を踏まえて診療報酬を検討すべきとしている。

　また、損益分岐点比率に関しては、「患者数が5％程度減少することは十分あり得る」などとし、病院も診療所も危機的状況にあることから、診療報酬の全体的な底上げが必要と主張している。

　このほか、▽小児科の再生は引き続き重要課題▽医療経済実態調査の結果の取り扱いには注意が必要−などと指摘している。

　TKC全国会は税理士、公認会計士など約1万人の会員を持つネットワーク。株式会社TKCの開発した会計システムを利用して集積したデータを「TKC医業経営指標」として集計している。この日公表されたのは、TKC全国会の会員会計事務所が月次監査を実施している823病院、6494診療所の昨年度のデータを前年と比較したもの。

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「報酬引き上げ」に医師はYes！ 患者はNo！

　「診療報酬は引き上げるべき？」に対する、たくさんの投票とコメントありがとうございました。

　今回のテーマについては、日経メディカルオンライン（NMO）と日経ビジネスオンライン（NBO）の投票結果に、はっきりとした差が出ました。NMO（医師）では、「診療報酬は引き上げるべき？」との問いかけに対して、「Yes」が94％と圧倒的多数を占めました。一方、NBO（患者）では、「Yes」が42％で「No」が58％。一転して、「No」が多数派です。

　ただし、コメントを見る限り、「No」を支持する理由には、NMOとNBOでそれほど大きな違いはないようです。その主張は大きく分けて2つあり、1つは「削れる部分もまだまだあるはずで、必ずしも全体的に引き上げる必要はない」というもの。もう1つが、「報酬を引き上げても経営者の懐が暖かくなるだけで、勤務医には回らないから無意味」という見方です。

　前者の意見の背景には、「高い」と言われる開業医の報酬への疑問、経営に“ムダ”が多いと言われる自治体立病院への批判などがあるようで、これらの声は、NMO、NBOの双方から聞かれました。一方、後者は主にNMOの読者からの意見です。この問題に関しては以前から、医師に直接報酬を支払う方式（ドクターフィー方式）を求める声があり、診療報酬改定を話し合う場である厚生労働省の中央社会保険医療協議会でも議論の対象となりましたが、実現はなかなか難しそうです。

　このほかでは、「診療報酬の不正請求で不当な利益を得ている医療機関がある以上、それらの存在を無視して“引き上げ”を支持するのはいかがなものか？」「診療報酬を引き上げても、医薬品や医療機器メーカーの利益になるだけ」といった声も聞かれました。

　また、今回のNBOの結果を見ると、景気の影響も否定できない気もします。国民医療費は年々増加し、2006年には34兆円を超えました。一方で、世界同時不況の出口は見えず、新聞では最近、冬のボーナスは大幅減と報じられました。寄せられたコメントには窓口負担の増加を懸念する声はほとんどありませんでしたが、診療報酬の引き上げを納得してもらうのが難しいのは当然かもしれません。

　ここで1点だけ、前回の記事に対する補足をさせていただきます。診療報酬の改定率は、国民医療費の伸び率（もしくは減少率）とイコールではありません。同じ患者数と同じ医療行為を前提に、改定により国全体の医療費がどれだけ増減するかを試算したものです。つまり、高齢化などによる医療需要の伸びなどは加味されていません。その点は、誤解されませんようお願いいたします。

　また、自治体立病院の経営に関しては、診療報酬改定とは分けて話し合うべきではないでしょうか。公立病院の“ムダ”を前提に診療報酬のあり方を議論すれば当然引き下げの方向になってしまい、その結果、ほかの多くの病院に大きなダメージを与えてしまうことになりかねません。

　ちなみに、救急や小児科、産科など、医療崩壊が深刻化していると言われる分野への評価を引き下げるべきという意見は見られませんでした。そう考えると、「Yes」と「No」は、上記以外の分野への評価をどう考えるかで分かれたのかもしれません。多くの医師は他分野も現状は厳しく、全体的に引き下げるべきじゃないと考えており、一方のNBOの読者は、まだまだ引き下げの余地はあると感じているのでしょう。

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　難しい問題です。もともと予算的に少ないというのがありますので。

　理想的なことをいえば、医療費そのものの増額、なんですが、それは今の不況時代には厳しい。

　しかし病院の「無駄」とされていますが、そこがちょっとワカランですね。確かに何かしらの無駄があるから、病院は赤字なんだろうと思われるかもしれませんが、そういわれている「無駄」というのは、ほとんどが患者さんのために行われているものなんですよね。私としては別に無駄ではないと思うのですが。

　勤務医は確かに開業医より薄給ですが、だからといって経営者が搾取するというわけではないですねぇ。むしろ病院は赤字ですので…。