歯科医の20％が、年収300万円以下

歯科医の5人に1人は年収300万円以下

　昨年10月に全国保険医団体連合会主催で開かれた集会で、歯科医師の5人に1人が年収300万円以下であると報告した。その理由として00年以降相次ぐ診療報酬のマイナス改定と73項目にわたる保険点数が20年間も据え置かれていることが挙げられている。

　歯科医を目指す人々にとっては何とも将来を憂いたくなるような状況だが、ある歯科医は「2世3世の歯科医でなければ開業しても借金を抱えるのがオチ」とさらに追い打ちをかける発言をする。

　「設備投資がとんでもなくかかるんですよ。例えば治療する際に座る椅子。あれは1台数千万もするもので、それを揃えるだけで億単位で金がかかります。そこまでして設備を整えても報酬は雀の涙で借金を完済することはおぼつかない。

　おまけに新しく医院を開いても、すでに歯科医院なんてどの街にもあるものだから新規の患者はやってこない。低い医療報酬、莫大な借金、来ない客、働いても働いても八方ふさがりですね。私も父親が歯科医院をやっていなければ別の仕事をせざるを得ないところでした。まぁ、借金がないというだけで生活は特に楽という訳でもないのですが……」。

　このような状況が続くようであれば、現在社会問題となっている医療崩壊に歯科医も数え上げられる日も遠くなさそうだ。

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　元々医師よりも、歯科医の夜逃げなどは以前から問題になっていましたが、事態は深刻なようです。混合診療を認められるようになった歯科医と、医師会の力が強く混合診療を認めず全て保険適用にした医師と、ン十年経って大きな差が出てきました。

　とはいっても５人のうち４人は、相当なお金を儲けていると思われます。審美歯科ですとか、インプラントですとか、バイオプレートですとか、新しい歯科医療を用いて都会で開業している人や無痛治療を得意とする人なんかは、年何千万稼いでいるか分かりません。

　開業なんてのは運の要素も強いです。たとえ腕が良くて、やっていることが画期的であっても、宣伝方法を誤るとか、ちょっとした立地条件の問題とかで沈んでしまうこともあります。世襲制がどうのこうのというより、腕の良い歯科医、それも良心的な歯科医が生き残ってくれたほうが一般人としては嬉しいんですけれどね。

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抗がん剤で関節リウマチを治療する方法

抗がん剤使って関節リウマチ治療、東京医歯大チームが開発

　東京医科歯科大学の上阪等准教授（膠原病・リウマチ内科）らの研究チームは２８日、抗がん剤で関節リウマチを治療する方法を開発したと発表した。

　マウスの実験で有効性を確認しており、１０年で臨床試験実施にこぎつけたいという。成果は米免疫学会誌に掲載された。

　関節リウマチは、過剰な免疫反応が原因で分泌された物質が、関節内にある滑膜細胞を異常に増殖させ、骨の破壊、関節の変形などを起こす病気。国内に６０〜８０万人の患者がいると推定される。

　上阪准教授らは、一部の抗がん剤が、滑膜細胞の増殖に重要な役割を果たしている酵素の働きを妨げることに着目。リウマチのマウスにこの抗がん剤を投与し、症状が改善することを確認した。投与量はがんの場合の３分の１で済み、副作用も少ない。

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　関節リウマチもがんと同じく、予後があまりよろしくない疾患です。ただ関節を破壊するだけではなく、免疫システムの異常、ですからねぇ。治療法も難しいのですが、今回のこのニュースで、希望が見えてきたのかもしれません。抗がん剤も副作用が強いことで知られていますが、がんの場合より少量で済み、副作用も少ないとのこと。

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東南アジアで、無償の白内障手術を1000件以上行う医師

アジアの貧しい人々に眼科手術、ＮＰＯが無償で１３年

　神埼市神埼町の眼科医、倉富彰秀さん（５１）が理事長を務めるＮＰＯ法人「ＰＯＳＡ」は、東南アジアで白内障患者らに無償の眼科手術を行う「アイキャンプ」を続けている。昨年末までの１３年間で、手術した人は１１００人を超えた。倉富さんは「必要とされる限り、活動を続けていきたい」と話している。

　ＰＯＳＡの設立は、開業した翌年の１９９５年。「Ｐｒｏｊｅｃｔ　Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ　Ｓｉｇｈｔ　ｆｏｒ　Ａｌｌ」の略で、「すべての人に光を」との願いを込めている。倉富さんは子どものころ、米国のテレビドラマの主人公で脳外科医のベン・ケーシーにあこがれ、「開業したら、ケーシーのように弱い立場の人を救いたい」と幼心に決めていたという。

　設立から９９年まではインド、２０００年からは、より困窮しているバングラデシュを年１、２回、訪ねている。必要な器材を日本から持ち込み、メンバーの別の眼科医や看護師、技術士ら計約１０人と貧しい村に１週間ほど滞在、地元の医院を借りて診療する。

　昨年と一昨年は、手術を希望する人がそれぞれ約１０００人に上ったが、両目とも見えない貧しい人を優先し、合わせて約１６０人に手術を施した。

　０６年から同行している倉富さんの妻の看護師、亜由美さん（４３）は「患者のほとんどは白内障。日本では主として７０歳以上に見られる病気だが、バングラデシュでは栄養が不足しているためか、働き盛りの４０、５０歳代に多い」と話す。

　昨年１２月２３日から３１日までのアイキャンプには、０６年に続いて倉富さんの２人の娘も同行した。眼科医を目指している長女の東明館高１年、杏理さん（１６）はカルテの仕分けなどを手伝ったといい、「地元の人たちに感謝される仕事を誇らしく思った」と、やりがいを感じた様子だった。

　手術後の患者さんを病室に連れて行った二女の神埼小６年、菜々さん（１２）は「患者さんの肩に手を回すとガリガリで冷たくて、生活が大変なんだと感じた。笑顔で握手してくれて、うれしかった」と話していた。

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　並大抵の意思がなければ続けられることではありませんね。実際こういったアジアでのボランティアは結構あるようです。

　目の前で困っている人を見つけたら助ける、というのは、人間にとって「当たり前」のことかもしれませんが、自ら困っている人のところに赴いて助ける、というのはなかなかできることではありません。

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何故医学生は法医学を志さないのか。

死因不明の遺体は15万5000体　しかし解剖医不足

　全国の警察が07年中に扱った死因不明の遺体が約15万5000体もあったにも関わらず、その1割にも満たない遺体しか解剖できなかったという。その原因は解剖医が全国に130人しかおらず、四国や九州では不在か県に1人しかいないという状況のため。23日、警視庁はこの状況を改善すべく日本法医学会に解剖体制の整備に協力を求める要望書を提出した。

　大相撲の時津風部屋の力士が急死した事件など、死因を究明する必要のある事件は多々ある。それを全て解明するためには130人ではとても足りないであろうことは素人でも分かること。一体、どうしてここまで深刻な人手不足になっているのだろうか。将来のなり手になり得る現役の医大生たちに話を聞いた。

　「実習のおかげで死体を解剖することに何の抵抗も感じないようにはなりましたが、それでも『病気の人を治したい』と思って入った自分としては司法解剖の重要性は承知していても、自分がなりたいとは思わないですね」。

　また別の学生は「うーん、そういうことに興味はないですからねぇ」と話す。

　この他にも色々と聞いてみたが、「興味がないので解剖医になりたいとは思わない」「医者になるなら生きている人たちの相手をしたい」という答えが多かった。

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　警察庁が、解剖医の育成協力を法医学会に要請するの関連です。

　法医学は確かに、社会医学といわれるように、社会に即した存在です。勿論、死因を究明するだけでなく、個人の識別ですとか、裁判になった際の検証などに使われます。法律との関係も強いですね。

　そのため、内科医や外科医などの知識を全て持ち合わせていなければなりません。臨床で診療を行うわけではありませんが、ジェネラリスト（全身を診る医師）といってもいいくらいです。

　医学をハイレベルな知識として捉える人にとっては、法医学ほど面白いものはないでしょう。ミクロな事象からマクロな事象まで、全てを知っていなければ、究明することなどできません。

　ただ医師を志すということはやはり人を治すことに重点が置かれますし、法医学の重要性を知っている医学部受験者などほとんどいないでしょう。たまに、必要性を知っている人（弁護士など）を親にもつ子供が法医学を志したり、警察に一度就職して医学部を目指す人などがなるケースもあるようですが。

　そもそも医学生のうちどれぐらいが、医学が好きなのかというと、おそらく１割もいないんじゃないか、という気もします。勿論医師免許をとって、臨床の場に出れば、患者さんのために頑張りますが、それと法医学を学ぶというのは、思考の次元が違うかもしれませんね。大きな意味で社会に貢献したいと思う人や、医学が物凄く好きだという人は法医学のほうが向いているかもしれません。

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警察庁が、解剖医の育成協力を法医学会に要請する

警察庁、解剖医の育成協力を要望…法医学会に

　大相撲・時津風部屋の力士急死などを受けて死因究明制度の充実が求められるなか、警察庁は２３日、日本法医学会（理事長・中園一郎長崎大教授）に、解剖体制の整備に協力を求める要望書を提出し、解剖医の育成と地域偏在の解消について一層の配慮を要請した。

　同学会は昨年末、同庁を含む関係省庁に「解剖医の育成と確保に早急に取り組んでほしい」と陳情しており、一線で問題に直面する者同士が同じ「ＳＯＳ」を発信し合った格好だ。

　全国の警察が２００７年中に扱った死因不明の遺体は１５万４５７９体で、うち解剖されたのは１割に満たない。背景に解剖医が全国で約１３０人しかいない現状があり、四国や九州では不在か１人という県も増えている。今春に退官、転任する法医学教室の教授の後任が決まらない地域もあり、解剖医の“空白地”の拡大も懸念されている。

　この日、同庁の種谷良二・捜査１課長は中園理事長に、「司法解剖の役割は一段と重要になっており、体制整備に協力してほしい」と要望。中園理事長は「解剖医不足は深刻で現場の負担は限界に近い。国にも協力してほしい」と応えた。

　死因究明制度にかかわる法律や所管省庁は複数にわたり、縦割り行政の下で、その不備が放置されてきた。政府は昨年末、関係４省庁で構成する検討会議を設置したが、一層の連携と議論が求められている。

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　法医学って、学問としてはめちゃくちゃ面白いんですが、やはり世間一般的には生きている人間を診れないというイメージが強いんだと思います。実際には生きている人間も診ます。どういった具合にこの傷は発生したのか、とか、虐待か否かとか、色々やっているわけです。

　記事でも指摘されているように、現在日本で異状死体として届け出られた遺体のうち、異状であるにもかかわらず解剖されたのは１割。犯罪性があって、検察官や警察署長の嘱託や裁判所の許可状があれば行える「司法解剖」は大学の法医学教室が担当し、原因を究明します。解剖を行うことで新たな事実が発覚するかもしれないし、事故で死んだのか内因性の病気で死んだのか、など色々分かります。

　では犯罪性があるかどうか分からん異状死体があったらどうするか。「行政解剖」というものを行います。これはいわゆる監察医制度がある地域で行うもので、遺族の同意がなくても、解剖し、原因を究明することができます。解剖をすることで事件性の有無だけでなく、本当の死因が特定できるわけです。

　ところが、この行政解剖を行っているのは東京２３区、横浜、名古屋、大阪、神戸の５箇所しかありません。わずか５箇所でしか行っていないのです。その他の地域では承諾解剖として行っていますが、これは遺族の同意が必須なので、数はあまりやられておらず、現状として警察官と医師が検視するだけ、となってしまっています。

　要するに完全犯罪を起こしたいのなら、監察医制度を行っていない５都市以外で行うべきだ、ということにもなってしまうわけです。犯罪性をクリアにするためにも解剖は必須といっても過言ではないのですが、現状は監察医、法医学者の不足に悩まされているようです。

　今後の訴訟社会において、死因の究明や、いつ死んだのか、どういった状況で死んだのか、など、「本人」が明らかにできない情報を抽出できるスペシャリストとして法医学者は重宝されます。人を治す医学と、社会との折り合いをつけられる人材です。産婦人科医などのように厚待遇にするのが一番手っ取り早いとは思うのですが、難しいところですね。

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ひきこもりの子供をもつ家族の心構え

精神科医が家族の心構え説く

　引きこもりと不登校について考えるシンポジウムが２６日、京都府舞鶴市伊佐津の市西駅交流センターであった。精神科医の斎藤環さんが講演し、家族の心構えを説いた。府の主催で、当初の定員を大幅に超える約２２０人の家族らが参加した。

　冒頭、斎藤さんは不登校について「家族は学校に行かせることにこだわらず、どうすれば子どもが元気になれるかを第一に考えるべき」と助言。「マニュアルはなく、だれかに丸投げせずにかかわりを持つことが大切」と説明した。

　ひきこもりについては厚生労働省の定義を引用して「精神疾患など以外の理由で６カ月以上、家族以外と交流できない状態。外出できない、という意味ではない」と説明した上で、「長期化するので根気と粘りが大切。軽い会話で関係を保つように」とアドバイス。その際に▽就労を促す言葉は避ける▽あいさつする▽外出や旅行に誘う▽頼み事をする−といったポイントを紹介した。

　ひきこもり長期化による家族の高齢化を想定。自立支援制度を知ることや、本人に家庭の資産状況を具体的に数字で示すことが必要と訴えた。

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　学校は大事ですが、「学校へ行かない」ことを「体裁を保てなくなる」というニュアンスで捉えてはいけません。

　引きこもりのような状況の子供をサポートできるのは、家族しかいません。その家族が子供を精神的に追い込んでしまっては、子供はどうすることもできなくなってしまいます。少しずつ良くなることを期待しつつ、まったりと前に進んでいくしかない、としか。

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全国の学校の２５％に、AEDを設置。

ＡＥＤ普及２５％　全国の学校・幼稚園　今年度内に４割

　心臓の動きを正常に戻すため電気ショックを与える自動体外式除細動器（ＡＥＤ）を全国の国公私立の学校と幼稚園の２５％にあたる１万２９５１校が０６年度までに設置していることが２４日、文部科学省の調査で分かった。０７年度中の設置予定を合わせると４割になる。規制緩和で一般の人が扱えるようになったのは０４年７月からで、同省は「急速に普及している」とみている。

　学校別でみると、もっとも設置比率が高いのは高校の６８％（３６３１校）。以下、特別支援学校６６％（６６４校）、中等教育学校６０％（１９校）、中学校３８％（４１５４校）、小学校１８％（４０３５校）、幼稚園３％（４４８園）と続く。公立高校に限ると、３０都府県で年度内に完備される予定だ。

　ＡＥＤの設置状況を文科省が公表したのは初めて。購入には１台約３０万円かかるが、ボールが胸に当たるといったスポーツ事故での救命効果も高いことから、文科省はその有用性を学校側に説明してきた。

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　心臓が動いているというのは、何とも不思議なものです。洞房結節から発せられた電気が房室結節へ行き、更に心筋全体にめぐって収縮が起こるというプロセスを１秒間に１度、毎日必ず行われているわけです。

　その経路が少しおかしくなるということは、誰にでも、もちろん小さい子供にも起こりうることです。そして、起こってから数分で死んでしまうということも。

　ＡＥＤを学校に普及させれば、そんな「いざ」というときにも対応できます。２５％はまだまだ低い数字ですが、全国で２５％も普及すれば、１００％に持っていくのは難しいことではありません。設置していない学校のほうがおかしいんだ、という良い風潮が生まれつつあると思います。

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統合失調症の新薬「ロナセン」を承認へ

統合失調症の新薬、認可　大日本住友製薬

　大日本住友製薬は２５日、厚生労働省から統合失調症治療薬「ロナセン」（一般名、ブロナンセリン）の製造販売の承認を得た、と発表した。４月から発売する予定。

　初期症状である幻覚・妄想や意欲低下などを軽減する。体重が増える副作用が少ないのが特徴という。統合失調症治療薬の市場は近年拡大傾向で、大塚製薬やイーライリリーなど国内外メーカーが相次ぎ新薬を発売。００年に約５００億円だった国内市場は現在、１０００億円を超えている。

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　１００人に１人がかかるといわれている統合失調症。昔はどうしようもなかった病気ですが、今は抗精神病薬の開発によって治療可能となりました。

　脳のドパミン受容体や５ＨＴ２受容体を阻害することで、統合失調症の陽性症状（幻覚など）をなくしたりすることが可能となりましたが、副作用も多いものでした。副作用は個人差もありますし、どの薬が良いかは医師の判断となるわけですが、その選択肢が広がることは患者さんのためにもなることです。

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全ての病気を治すと言って塩化マグネシウムを売っていた男

にがり成分「がん治す」　獣医師販売、薬事法違反の疑い

　豆腐製造に使う「にがり」の主成分、塩化マグネシウムの粉末を「がんでも治す」とうたい、医薬品として無許可で販売した疑いがあるとして、愛知県警が名古屋市緑区内の獣医師（６８）の自宅などを薬事法違反（無許可の医薬品販売）容疑で家宅捜索していたことがわかった。飲用して脱水症状を起こし、衰弱死した高齢者もいるという。獣医師は過去にも同じ商品を医薬品として無許可で販売するなどして２度、有罪判決を受けた。県警は悪質性が高いと判断、週明けにも本格的な捜査に乗り出す。

　獣医師は朝日新聞の取材に対し「塩化マグネシウムを主成分とする機能性食品で、副作用はない」とし、医師免許を持たずに治療していたことについては、「治療は研究の一環だ」と話し、違法性を否定した。

　県警生活経済課や緑署などの調べでは、「がんなど、すべての病気を治す」などとうたって、塩化マグネシウムの粉末を１８０グラム瓶詰めにした「機能性食品ＭＧ―ＰＲＯ」と称する商品を無許可で販売した疑い。獣医師は医師免許を持っていないが、名古屋市内で、口コミで集まったがん患者などの高齢者らに問診や触診を実施していたという。

　塩化マグネシウムは、大量に摂取すれば、下痢などの症状を起こす。県警は少なくとも数件の健康被害を把握。一部の被害者から相談を受け、昨年１２月中旬に家宅捜索を実施した。今後、商品の投与と健康被害との因果関係も調べる方針だ。

　獣医師は、業者から塩化マグネシウムを仕入れ、「研究所」で瓶に詰め、「機能性食品」と印刷したラベルを張り、１８０グラム入りを１瓶１万５００円で販売していた。獣医師の免許を持っているが、現在は引退している。獣医師は８９年と９７年にも同じ商品で薬事法違反の罪に問われ、有罪判決を受けた。

　獣医師は朝日新聞の取材に、００年以降、患者は延べ３００人に上り、現在も約１０人の患者を「診察」していると認めた。患者は２０代から７０代までにわたっているという。

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　有罪判決を受けてもまだ続けるということは、よほどボロい商売なのでしょう。

　こういう詐欺ですごく疑問なのは、こういう人を信じてしまうということなんですよねぇ…。全ての病気が治る薬があるわけないじゃないですか。治療効果のあるものを製薬会社や厚生労働省がほっておくわけがないでしょう。何故ホイホイ騙されてしまうのか…まだオレオレ詐欺のほうが信憑性があります。

　と言っても、病気になって不安になった人は藁をもすがる思いで購入するというのはワカランでもありません。ただ、心配でしたら病院に行って下さい。医師を、信頼して下さい。

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ＨＩＶ感染の検査目的での献血が増加している。

ＨＩＶ感染者の献血が年１００件超す、検査目的増加か

　昨年１年間のエイズウイルス（ＨＩＶ）感染者による献血件数が、日本赤十字社の調査開始以来初めて、１００件を突破した。

　検査目的で献血する感染者が増加したためとみられる。日赤は検査結果を原則として本人に通知しないことを周知徹底する。集計結果（速報値）は、２３日開かれた厚生労働省の委員会で報告された。

　それによると、昨年１年間の献血件数は４９３万９５４８件で、このうち陽性と判明したのは計１０２件。全体に占める割合も、１０万件あたり２・０６５件と、１９８６年の調査開始以来最多を記録した。

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　無知な人による「犯罪」ですね、これは。

　献血によって、本人が知りえるのはＢ型肝炎やＨＴＬＶ１などの感染症だけです。ＨＴＬＶをＨＩＶと混同しているのでしょうか？いくら献血してもＨＩＶかどうかは分かりません。勿論献血機関ではＨＩＶを検査しますが、それを本人には通知しません。

　「タダ」で「匿名」で「確実」に行えるＨＩＶ検査が全国にあるというのに、何故そちらを利用しないんでしょうか？おバカちゃんにも程があります。

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無過失補償制度、出産時の母体死亡も対象に。

出産時の母親死亡も補償、新制度の対象を拡大

　舛添厚生労働相は２４日、産科医不足対策の一環として、出産時の医療事故で脳性まひとなった障害児を対象とした「無過失補償制度」の対象を、妊産婦の死亡事故などに拡大することを検討する考えを表明した。

　同補償制度は来年度中にも始まる予定で、医療機関などが負担する保険料をもとに、脳性まひの障害児が２０歳になるまで、介護費用などの名目で民間保険会社が分割払いで計３０００万円近くを支払う内容だ。

　脳性まひの事故は、医師の過失とは関係なく一定割合で発生するため、医師の過失がなくても補償する制度を作ることで、産科医が訴えられる「訴訟リスク」を軽減する狙いがある。

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　なら国がその費用を負担すべきでは？

　出産という行為はそもそも、多大なるリスクを負うものなのです。出産の段階で母体や胎児に障害が起こることなど、それはもう自然の摂理としか言いようがありません。

　医療が発展したために、そのリスクを減らすことができました。しかしそれによって逆に、出産は両方とも正常で当たり前であるという風潮が生まれたため、医療ミスではないかと訴訟に繋がるケースが増えてきました。

　医師を守るために無過失補償制度を設けることは問題ないとは思いますが、それを医療機関が負担するという点は理解できません。単に医療従事者が、仕方のない死に対して罪を認め、痛み分けをしているに過ぎないのではないでしょうか。

　医師という存在は患者のために尽くさなければなりませんが、そこまで理不尽な要求に応えなければならないものではないと思います。

　外添が無過失補償制度によって産婦人科医を守りたいなら、１件あたり３０００万円の補償を、国の税金によって行うべきです。おそらく無過失補償制度の費用の根本は、分娩を行うにあたっての保険料を引き上げるとかで賄うんでしょうけれど、妊婦の死に対しても補償するとなるとどれだけ値上がりするんでしょうか。社会福祉の１部と位置づけて運用するのが一番いいと思うのですが。

　だからといって無過失補償制度に反対しているわけではありません。医師を守るためにはどうしても必要な制度です。産婦人科医の現状と、裁判について見事に書ききった小説「ノーフォールト」を是非一読してみて下さい。

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拒絶反応なしの腎臓移植に成功する

米チーム、拒絶反応なしの腎移植に成功

　白血球の型が完全には一致しない家族から生体腎移植を受ける患者に、臓器提供者の骨髄も一緒に移植して拒絶反応を抑えることに、米マサチューセッツ総合病院などのチームが成功した。

　患者が副作用のある免疫抑制剤から解放される画期的な成果で、２４日付の米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに論文が掲載された。

　拒絶反応は、患者の免疫が移植された臓器を異物と判断して攻撃する現象。同総合病院のＤ・サックス医師らの研究チームは、まず患者の免疫の一部を薬剤で抑え、腎臓移植の際、提供者から採取した骨髄も患者に注入した。患者５人のうち４人で治療が成功し、９〜１４か月後に、飲み続けなければならない免疫抑制剤が不要になった。腎臓は移植から２〜５年たった今も正常に機能している。

　骨髄は、免疫の主役となる白血球などを作り出す造血幹細胞が多く含まれる。移植後しばらく患者と臓器提供者の造血幹細胞が共存することで、移植臓器に対する攻撃の抑制につながるらしい。

　研究チームの河合達郎医師は「今年から、白血球の型が合わない移植を対象に、多施設で試験をする計画」と話している。

　造血幹細胞移植が専門の加藤俊一・東海大医学部教授の話「腎臓の生着を助けるため、骨髄をボディーガードに連れて行く手法だ。骨髄が拒絶反応を弱めたと考えられる。免疫抑制剤がいらなくなることのメリットは大きい」

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　腎臓移植は腎機能を正常化する画期的な手法ですが、その臓器は他人のものなので、異物と認識して拒絶反応が起こる点が大きなデメリットでした。

　骨髄移植をすることで、免疫システムも臓器の持ち主のものとした手法です。これによって白血球も臓器を異物を認識しなくなるため、拒絶反応は起こりません。一生のみ続けなければならない免疫抑制剤を飲まずに済むという、何とも大きなメリットです。免疫抑制剤には、サイトメガロウイルスなど、普通の免疫能力を持っている人ならばかからないような感染症にかかりやすくなるという欠点がありましたが、これも同時に防げるわけです。

　しかし通常の移植よりも、骨髄を移植しなければならないという点でリスクがあるような気もしますが、実際にかなりの割合で成功しているみたいですし、今後の治療にはこの選択肢も増えるようになるかもしれません。

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膵臓のβ細胞の元になる幹細胞を発見する

糖尿病に「効く」幹細胞発見

　血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓のベータ細胞のもとになる幹細胞を、ベルギーなどの研究チームがマウスで見つけた。

　幹細胞が人間でも見つかれば、ベータ細胞の破壊で起こる１型糖尿病の治療の可能性も広がる。科学誌セル最新号に発表された。

　肝臓や血球など体の様々な細胞は、それぞれに特有の幹細胞から作られるが、ベータ細胞の幹細胞は見つかっていなかった。研究チームは成熟したマウスを使った実験で、傷ついた膵臓ではベータ細胞が増えることを発見。その仕組みを詳しく調べ、分泌物を運ぶ導管の近くに幹細胞を見つけた。ベータ細胞を含む「ランゲルハンス島」（膵島）の様々な細胞を生み出すらしい。

　糖尿病の治療では、膵島移植が行われるが、膵島を培養して増やさなければならない。幹細胞の発見で膵島移植が効率よく実施できると期待される。

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　これは新たな糖尿病治療となりうるかも。

　手術をしなければいけない膵臓移植と異なり、膵島移植はβ細胞のある膵島を注射して肝臓に蓄積させることで、肝臓でインスリンを分泌できるようにしてやろうという技術です。

　幹細胞の発見で、その手法をよりやりやすくすることができるようになるかもしれません。１型糖尿病の治療が進歩すれば、全国に数多くいる糖尿病患者のＱＯＬも大幅に向上すると思われます。

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ボツリヌス療法の副作用の「誤嚥」に注意

ボツリヌス毒注射の副作用で１６人が死亡

　美容整形にも使われるボツリヌス菌毒素の注射による副作用で、９年間に１６人が死亡したと、米消費者団体「パブリック・シチズン」が２４日、発表した。

　ボツリヌス毒は、神経を一時的にまひさせ、筋肉を弛緩させる。筋肉が異常に緊張する病気などの治療のほか、眉間のしわを取る美容整形にも使われる。

　同団体は、製薬会社から米食品医薬品局（ＦＤＡ）への自発的な副作用報告を分析。まひの影響で飲食物が誤って気管へ入り、肺炎を起こすといった例が、１９９７年１１月〜２００６年１２月に米国内で１８０件あり、１６人が死亡していた。死者のうち４人は少年だった。副作用は病気治療で多いが、しわ取りでも少なくとも１人が死んでいた。

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　ボツリヌス毒素は人類にとっては猛毒ですが、少量で使えば神経を麻痺させることで大きな恩恵を得られます。神経の終末に働いて筋弛緩を起こすことを利用して、眼瞼けいれんや痙性斜頚などの、勝手に筋肉が収縮してしまう病気に有用であると考えられ、神経内科領域で用いられます。美容形成ではボトックス療法として知られていると思われます。

　副作用としては、神経ブロックによる気息性嗄声と誤嚥（２週間以内に消失）がありますが、この「誤嚥」によって肺炎や窒息が起こってしまったというのが今回のニュース。日本では、ボツリヌス療法を行うにあたっては規定の実技講習セミナーを受けなければならず、その講習をクリアーした医師が用いれば問題はないと思うのですが・・・

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妊婦がカフェインを多く摂ると流産の危険に

妊婦とコーヒー

　妊婦がコーヒーやお茶に含まれるカフェインを多く摂取すると、流産の危険が大幅に高まることが２１日、米最大の健康医療団体「カイザー・パーマネント」の研究チームの調査で分かった。

　研究チームは「新陳代謝機能が完全でない胎児にとって、胎盤を通じて入り込むカフェインの代謝は困難であり、胎児の成長が阻害される可能性がある」としている。研究論文は米産婦人科ジャーナル（電子版）に掲載された。

　研究チームは１９９６年から９８年にわたって、カリフォルニア州の１０６３人の妊婦を対象に飲み物の種類などを詳細に調査した。その結果、１日にカフェイン２００ミリグラム（２杯程度のコーヒーに相当）を摂取した妊婦が流産を起こすリスクはカフェインを全く取らない妊婦の２倍に達することが判明。２００ミリグラム以下の摂取量でも、流産のリスクは１．４倍になっていた。　

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　２倍は怖いですね。

　母体からは胎盤を介して胎児に栄養を送っていますが、そのときに問題となるのが「胎盤通過性」という概念です。

　一般的に、分子量500以下、非イオン型、脂溶性の薬物は、胎盤通過性が良いと言われています。つまり母体に薬を投与して、胎児に移行しやすいということです。また、どんな薬でも沢山投与すれば胎盤は通過します。

　また、胎児の発育時期によっても、使っていい薬、ダメな薬が分かれます。例えば妊娠初期に危険性が高いと考えられている薬の代表としては、ストレプトマイシンの第八脳神経障害、小肢症。性ホルモンのVACTERL症候群、テトラサイクリンの歯牙着色異常、ワーファリンの顔面奇形などがあります。

　流産は、胎児の器官形成期でもある妊娠２〜８週、更に口蓋形成・生殖器形成の１８週あたりまでの、薬を慎重に使わなければならない期間に起こります。カフェインもおそらくこのあたりで、胎盤を介して胎児に作用すると思われます。まぁ他の薬のように顕著に奇形が報告されているわけではありませんが、慎重になりたい人はあまり飲まないほうがいいかもしれません。

　まぁ子供より自分優先という人は、胎児によくないと知りつつも摂取します。本人のことなのでどうこう言えるわけじゃないんですが、大人にとってたまらない嗜好品であっても、それを子供に強要するのは間違いだと思いますので、そこらへんの良識ある判断をこれから親になる人はもってもらいたいと思いますね。

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市販の風邪薬は２歳未満に使うべきではない。

市販の風邪薬　２歳未満ダメ…米当局が勧告

　米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１７日、医師の処方なしに買える風邪薬やせき止め薬は、２歳未満の乳幼児に使うべきでないとの勧告を発表した。

　小児を対象にした臨床試験が不十分で、効果も安全性も確認されていないことが理由。米国の風邪薬に含まれる抗ヒスタミン剤などの成分は、日本の小児用シロップ薬などにも共通している。

　米国では昨年、風邪薬などを過剰投与された乳児３人の死亡例が報告され、小児科医らがＦＤＡに規制を要望。製薬会社が２歳未満向けの１４製品を自主回収する一方、専門家らによる諮問委員会が「処方せんの不要な風邪薬やせき止め薬は、６歳未満に使うべきでない」と、ＦＤＡに具申していた。

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　医師の使う薬として承認されるまでには、国の定めた臨床試験に受からないといけません。

　まず、健常者に投与して薬が安全かを確かめます。何で健常者に行うかといえば、万が一悪い副作用が起こったときに、健常者のほうが代謝能力がいいのですぐにカバーできるという点や、病人だと薬の副作用なのか病気によるものなのかワカランという点で行います。抗がん剤のように最初から副作用が強いと分かりきっているときはこの過程を飛ばします。

　次に少数の、実際の患者で盲検化や無作為化によってプラセボ効果を無くした状態で、その効果を調べ、更にその過程を通過したら大規模臨床試験として全国的に大勢の患者で調べます。

　この治験を通過したら、データを厚生労働省で検討して、薬の承認・販売となります。一般流通しはじめても安心はできません。市販後臨床試験として、全国のデータを集め、本当に大丈夫か調べます。

　このようにして保険適用されている薬は、安全性・有効性が確立されているわけです。新薬承認が「遅い」のはデメリットですが、メリットにもなりうるということです（日本は遅すぎますが）

　市販の風邪薬は、風邪に効くというより風邪の症状を緩和する目的で売られていますが、２歳未満に対する安全性は確立されているものではありません。正直言って、私も自分の子供には使いたくはない代物です。風邪で苦しんでいる子供を早く治そうと、過量投与する親御さんもおられるかもしれませんが、そこは控えめにお願いします。どんな薬にも言えることですが、沢山飲ませれば治るというわけでもないので。

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医者の態度や話し方が向上している。

医師の話し方や態度、「向上した」が半数…ネット調査

　医師の患者への話し方や態度が、５年前に比べて向上したと感じる人が半数近くに上ることが、読売新聞の無料会員制サイト「ｙｏｒｉｍｏ（ヨリモ）」の会員を対象に行ったインターネット調査で分かった。

　「医師の説明が丁寧で詳しくなった」という人が多く、８割の人が「医師に感謝したい」と思ったことがあると回答した。

　調査は昨年末、病院の口コミサイトを運営する「ＱＬｉｆｅ（キューライフ）」が、ヨリモを通じて実施。回答のあった５０８３人のうち、有効回答４７１０人についてまとめた（有効回答率９３％）。

　「医師のコミュニケーション・レベル（会話の内容や態度、量など）が５年前に比べて向上していると思うか」の問いに、「非常に向上した」「向上した」と回答した人は４７％。「非常に低下した」「低下した」との回答は５％だった。

　具体的には、「説明が丁寧、詳しくなった」という回答が圧倒的に多く、「（対応が）親切」「正直（分からないことは分からないと言う）」などもあった。こうしたこともあって、「診察の際の理解度や納得度が５年前に比べて向上した」と感じる人は、「非常に向上した」「向上した」と合わせ、６１％に上った。

　また、医師との会話の時間や内容について、７１％の人が「大幅に増える方がよい」「増える方がよい」と回答。その割合は女性の方が高く、特に３０代では７８％に達した。内容は、病気の原因や症状、薬の副作用や治療内容・計画などを挙げる人が多かった。５０、６０代の人からは、「（病状について）隠さないで」という意見もあった。

　さらに、会話の増加を望む人の４１％が、追加費用を払ってもいいと考えていた。「医師のコミュニケーション・レベルが向上した」と回答した人ほど、費用を払う意思があり、「非常に向上」とした人では６２％を占めた。

　また、医師に感謝したいと思ったことがある一方、９割近い人が、不満を持った経験があると答えた。「上から目線だった」「パソコンばかり見て、目を合わせない」「早く診察室の外に出るようせかされる」などの声があった。

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　医師のコミュニケーションスキルが上がったのは、ひとえに大学の教育の賜物ではないでしょうか。患者さんとの話し方ですとか、目線の合わせ方ですとか、色々学ぶようになってきていますからね。

　医療を行うにあたっては、患者さんとの信頼関係とか、雰囲気作りが必要となります。信頼関係をつくれなければ、患者さんから情報を引き出すことができなくなってしまいますし、治療においても協力が得られません。

　もうここまでくると心理学的なことになってしまいますが、それでも、患者さん第一と考え続けてきた医師は、必要なことならば全て実践しているわけです。昔のような横柄な医者はそこまでいないのではないでしょうか。

　ただ、話が丁寧ということは、ビジネスライクになってしまうということも含まれてまして。丁寧に接すれば接するほど、医師と患者という関係がより際立ってしまって、他人行儀になってしまう危険性も考えられます。地方の開業医のような暖かい関係は、都会では築きにくいのかもしれません。難しいところですが。（患者も、ビジネスライクに接してもらったほうが自分の症状や生活歴をいいやすいという面もあるので、何ともいえません）

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順天堂大学、遺伝子相談外来を開設へ

「遺伝相談外来」開設…順天堂大病院、来月から

　順天堂大病院（東京・御茶ノ水）は来月から「遺伝相談外来」を開設する。先天性の疾患の医学的情報を提供する専門診療科として、毎月第２、第４月曜の午後に開かれる。

　主な内容は▽カウンセリング▽腫瘍性疾患などの染色体異常の診断▽出生前の診療、診断▽特定の疾患の遺伝子診断――など。ただし訴訟目的の場合や親子鑑定はしない。

　同外来運営委員長の服部信孝教授（神経学）は「いまだ遺伝病の偏見が少なくない。専門の異なる複数の医師が時間をかけて正確な知識を身につける手助けとともに精神的ケアにも対応したい」としている。

　受診は予約制。相談内容を記載した申込書を提出する。２人の専門医が同席。保険は利かず、初診（９０分）１万５０００円、再診（６０〜９０分）１万円。予約は電話０３・３８１３・３１１１内線５０９６医療連携室。

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　遺伝子は同じ人間でもそれぞれ多型性があります。少し違うだけで、疾患の因子になったり、また、直接疾患の原因になったりもします。

　セカンドオピニオンが普及しはじめた今日、遺伝病のプロフェッショナルによる適切なケアや指針が求められるようになったのかもしれません。この試みは結構ニーズがあると思います。さすが私大のホープ、順天堂。

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拒食症の少女、７病院に受け入れ断られ心不全に

７病院受け入れ断られ、拒食症少女が死亡…大阪

　大阪市などで２００６年１１月、救急搬送された同市都島区の少女（１６）が、周辺の７病院に受け入れを断られ、翌朝に死亡していたことがわかった。

　市消防局などによると、１１月３０日午後１０時２０分ごろ、少女の意識がもうろうとしているのに母親が気づき１１９番通報した。

　救急隊の到着時は意識があったが、約１時間後に８番目の大阪府守口市内の病院に搬送されたときには少女はショック状態で、約１時間後に心停止状態となった。

　少女は翌日午前９時ごろ、心不全で死亡した。

　病院側は「搬送の遅れと死亡との因果関係は分からない」としている。少女は拒食症で、過去にも救急搬送されたことがあったという。

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　食べ物を食べないと、エネルギーが作られないのは勿論ですが、身体の電解質バランスが過度におかしくなってしまい、様々なところが障害されます。

　今回のように心停止することも。だからといって拒食症をうまく治療できるかというと、そういうわけでもないので難しいところなんですけどね・・・。食べ物絡みの異常の治療って、どうやったらいいんでしょうね。薬の開発を待つべきなのか、それとも精神療法で治すべきなのか。

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エボラウイルスの無害化に東大の河岡教授が成功する

エボラウイルスの「無害化」　東大チームが成功

　致死率が９０％にも達するエボラ出血熱の原因のエボラウイルスを遺伝子操作し、特殊な細胞の中でしか増えない安全なウイルスに改造することに、河岡義裕東大医科学研究所教授らの研究チームが世界で初めて成功した。

　エボラウイルスは、外部と隔離された実験室で極めて厳重な管理のもとで取り扱わなければならず、これが治療薬開発などの研究が進まない主因になっていた。この改造ウイルスを使えば、通常の実験室でも研究が可能となり、今までなかったワクチンの開発などが大きく進む可能性がある。近く米科学アカデミー紀要電子版に発表する。

　研究チームは、エボラウイルスの増殖にかかわるたんぱく質「ＶＰ３０」に着目。カナダにある特別な実験室で、このたんぱく質を作る遺伝子を取り除いた改造ウイルスを作製した。次に、この改造ウイルスを通常の細胞に感染させたが、１週間たってもまったく増えず、反対に、ＶＰ３０を作り出す特殊な細胞の中では増殖した。

　河岡教授は「増殖にかかわるたんぱく質が作れないこと以外は、実際のエボラウイルスと同じ性質を持っている。改造ウイルスを使えば、安全に治療や予防の研究が行えるだろう」と話している。

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　河岡教授Sugeeeeee！！

　未だに致死率が高く、治療法も確立されていないエボラウイルスですが、このウイルス作成から、有効なワクチンが開発されるかもしれません。河岡教授のもたらしたこのウイルスが、アフリカ地方の人々を救うかも。

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